年度 |
No. |
論文名 |
著者 |
令和2年度
| 1 | UXデザインにおける差別化優位獲得方法についての研究 | 大友 將弘 |
令和元年度
| 1 | タックス・ヘイブン対策税制に関する一考察 ―適用除外要件を中心として― | 門間 光一郎 |
2 | 中小企業におけるキャッシュ・フロー計算書の有用性 | 遠藤 おり恵 |
平成30年度 |
1 |
中小企業の事業承継に関する研究 |
猪又 直文 |
2 |
わが国中小企業における固定資産の費用化について |
遠田 直輝 |
平成29年度 |
1 |
後期中等教育における質的転換 ―高等学校商業教育を巡って― |
菅原 輝 |
2 |
わが国中小企業におけるリース会計に関する一考察 |
加藤 由里絵 |
3 |
オープンデータを活用した地域情報提供システムの構築 |
千葉 沙織 |
平成28年度 |
なし |
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平成27年度 |
なし |
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平成26年度 |
1 |
収益認識の変容 ~請負工事を中心として~ |
阿部 智則 |
2 |
所得概念の相違によるフリンジ・ベネフィト課税の一考察 |
千葉 勇人 |
3 |
高等学校における簿記会計教育の課題に関する一考察-会計制度変革期における各種検定試験等への対応の諸相から- |
菊池 友香里 |
平成25年度 |
1 |
わが国のタックス・ヘイブン対策税制の問題点-英米制度の部分的導入の提案- |
渡部 大樹 |
2 |
日本企業の知財戦略に関する研究 ~リスクマネジメントとしての中国における模倣品対策に関する考察~ |
桂島 聡幸 |
平成24年度 |
1 |
ディベート支援用資料提示システムの研究 |
渡辺 泰之 |
2 |
デジタルネイティブの学習補助を目的としたデジタルゲームの開発 |
白尾 将 |
3 |
社会的起業家のイノベーション創出過程における人的ネットワーク |
大場 隆美 |
4 |
わが国の事業承継税制に関する一考察 ―事業承継をめぐる諸問題を中心として― |
新妻 勇一 |
平成23年度 |
1 |
会計情報における資金情報の位置づけ |
木村 咲絵 |
2 |
金融機関におけるマネー・ロンダリング対策 |
渡邊 修一 |
3 |
わが国所得税法における基礎的人的控除の一考察 |
加藤 博 |
4 |
企業におけるカーボン・オフセットの取組みに関する一考察 |
佐々木 英晃 |
5 |
わが国の「のれん」の本質とその会計処理についての一考察 |
松川 浩太朗 |
6 |
地域社会における飲食事業者のモチベーションとまちづくりの方策に関する一考察 |
佐藤 美希 |
平成22年度 |
1 |
わが国におけるリース会計基準の問題点 所有権移転外ファイナンス・リース取引の例外処理の存在 |
高橋 めぐみ |
2 |
わが国の資本連結に関する会計基準の基本的考え方の再考察 |
安部 敬史 |
3 |
中国における改革開放政策の問題点と地域間格差解消に向けた新たな展開に関する一考察 |
徐 陽 |
4 |
税効果会計と財務諸表の比較可能性-繰延税金資産の回収可能性について |
阿部 龍 |
平成21年度 |
1 |
消費者によるブランド拡張評価 |
阿部 紘樹 |
2 |
企業買収の盛行と買収防衛策のあり方 |
高平 大輔 |
平成20年度 |
1 |
パーソナライズドホームページシステムを応用したユーザとデベロッパーによる協同成長型システムの開発 |
阿部 洋介 |
2 |
高齢者及び障害者に対する移動サービスに係るNPOの現状と課題---日米の差異・共通性の比較による一考察 |
伊藤 壽朗 |
平成19年度 |
1 |
「交際費課税に関する一考察」-質的規制及び量的規制を中心として- |
鈴木 敏文 |
2 |
近年におけるリース会計の動向と中小企業におけるリース会計の位置付け |
堀井 拓 |
3 |
介護サービスにおける情報通信技術の活用に関する研究 |
角川 義彦 |
平成18年度 |
1 |
金融商品会計の会計処理に関する一考察-持ち合い株式を中心として- |
日野 長介 |
2 |
今後の開示制度の方向性について-四半期開示制度導入に際して- |
金澤 隆志 |
3 |
減損会計制度の国際比較と会計実務 |
永戸 竜也 |
4 |
ストツク・オプションにおける法的解釈と会計処理 |
伊藤 さおり |
5 |
日本版ESOPの導入に関する一考察~主要三制度にみる日本版ESOPのあり方~ |
細貝 圭二郎 |
6 |
わが国におけるフリンジ・ベネフィット課税の問題点 |
菅原 弘人 |
7 |
同族会社の行為又は計算の否認規定に関する一考察~法人税法第132条を中心に~ |
佐藤 好彦 |
平成17年度 |
1 |
松下幸之助の経営思想と海外進出-TV事業の中国進出に関連して- |
奥田 裕樹 |
2 |
「成果主義的人事管理の方法と課題」 |
阿部 孝子 |
3 |
BtoBによる元請・下請業務の効率化について |
中野 憲秀 |
4 |
XMLメッサージを使用したメッセンジャーの開発 |
中居 良介 |
5 |
農産物の市場開放と東北農業 |
山内 千代文 |
6 |
中国進出の投資プロジェクトに関する一考察-飼料会社の事例研究によって- |
布日 格勅 |
7 |
金融商品会計の会計処理に関する一考察-持ち合い株式を中心として- |
日野 長介 |
8 |
タムリーディスクロージャー-中間財務諸表から月次情報の開示へ- |
金沢 隆志 |
9 |
税効果会計の法人税等の会計処理方法に関する一考察-資産負債アプローチをめぐる問題点- |
八木 寛彰 |
平成16年度 |
1 |
リース会計におけるオフバランス取引に関する一考察 |
武藤 則夫 |
-事例研究による中小企業リース会計実務を中心として- |
2 |
石巻地域中小企業の経営指標に関する一考察-石巻地域における中小企業経営分析実務の実態調査に基づいて- |
菅原 康平 |
3 |
業績指標としての包括利益に関する一考察 |
森 宏一 |
4 |
自己株式および法定準備金の取崩の会計処理および表示に関する一考察 |
菅野 歩 |
5 |
チャットシステムにおけるユーザービリティの研究 |
新沼 大樹 |
6 |
バランス・スコアカードに関する一考察 -自治体への適用上の諸問題- |
八島 堅司 |
7 |
学校教育におけるe-Learningシステム導入に関する研究 |
大淵 圭介 |
平成15年度 |
1 |
OSKitによるXMLサーバOSの構築(FD付き) |
寺島 和広 |
2 |
リーダーシップ研究-松下幸之助の経営者像について- |
阿部 美和 |
3 |
初等・中等教育における情報モラルに関する研究 |
松田 直子 |
4 |
わが国のゴーイング・コンサーン監査に関する一考察 |
六間口 尚子 |
5 |
日本自動車メーカーの欧州進出 |
飯田 尚人 |
6 |
リース会計と情報開示-リースの資本化をめぐって- |
石井 宏 |
7 |
固定資産の減損会計に関する一考察-減損の認識・測定属性の採用をめぐって- |
日野 照美 |
8 |
連結財務諸表の作製に関する一考察-わが国の子会社および関連社会の範囲を中心に- |
高橋 玲二 |
9 |
松下電器の海外戦略研究-台湾松下における競争戦略を中心として- |
脇澤 宏和 |
10 |
中国新会計制度に関する一考察-日中減損会計制度の比較- |
賽 娜 |
11 |
EU・ヨーロッパ統合に関する一考察-経済・通貨統合を中心として- |
門間 千好 |
平成14年度 |
1 |
無形資産会計に関する一考察 |
土屋 善之 |
2 |
企業結合会計とパーチェス法 |
有坂 信彦 |
3 |
現代日本の賃金管理と人事考課 |
中森 邦彦 |
4 |
連結貸借対照表における少数株主持分の意義 |
高橋 広文 |
5 |
資金計算書とキャッシュ・フロー計算書の比較研究 |
渡部 美智雄 |
6 |
わが国の金融商品に係る会計基準に関する一考察 |
田村 真介 |
7 |
営業活動によるキャッシュ・フロー計算書情報に関する一考察 |
高橋 秀一 |
8 |
日本企業の対中進出の現状と特徴 |
阿部 千明 |
平成13年度 |
1 |
『台湾電力』の世界企業へのアプローチ |
呉 嘉哲 |
2 |
退職給付会計についての一考察 -IAS19号と日本の会計基準を中心として- |
渡邊 誠志 |
3 |
わが国における時価主義会計の現状と今後の課題 |
阿部 善和 |
4 |
固定資産の減損会計についての一考察-SFAS第121号とIAS第36号を中心として- |
武山 孝好 |
5 |
インドにおけるソフトウェア産業の発展-日本の情報サービス産業はどのように活用していくか- |
高橋 玲巨 |
6 |
株式選択権報酬制度に関する一考察-自己株式とストック・オプションの会計を中心として- |
山内 邦明 |
平成12年度 |
1 |
日本における旅行会社経営の現状と課題-旅行環境の変化と旅行商品の開発について |
周 莉紅 |
2 |
非営利組織変革のためのビジネスオブジェクトモデリング |
中野 充 |
3 |
スウェーデン、アメリカ、日本の女性労働国際比較 |
柳橋 美和子 |
4 |
日本における労働組合の組織と機能 |
坂本 篤史 |
5 |
「組織人格」の強化と日本企業の労務管理 |
金井 航次 |
平成11年度 |
1 |
計画策定と意志決定のための予測手法 |
土井 寛子 |
2 |
エンドユーザコンピューティング資質育成のための情報教育に関する研究 |
石原 慎士 |
3 |
イギリスにおける複会計制度と19世紀会社法-公表財務諸表を中心とした一考察- |
亀井 祐子 |
4 |
資金計算書の発展 |
清水川 浩司 |
5 |
企業存続の条件について -バーナード理論の現実への適用- |
遠藤 健司 |
平成10年度 |
1 |
資産再評価についての一考察 -戦後の資産再評価を中心に- |
白浜 唯秋 |
2 |
のれんの会計処理にかんする一考察 |
簗瀬 兼嗣 |
3 |
工事進行基準と実現主義-国際会計基準大11号「工事契約の会計」を手掛かりとして- |
三浦 淳 |
4 |
セグメント会計の課題 |
千葉 剛 |
5 |
単一通ユーロの誕生過程とEUにおける日本企業 |
須藤 祐子 |
6 |
円からみるアジア通貨・金融危機 |
長沢 章宏 |
平成9年度 |
1 |
コーポレート・ガバナンスに関する一考察 |
佐藤 千洋 |
2 |
松下電気産業の事業部制の生成と展開 |
松浦 佳奈 |
3 |
連結財務諸表に関する考察-開示における個別ベースから連結ベースの転換をむかえて- |
残間 正樹 |
平成8年度 |
1 |
[Bryant and Stratton's Common School Book-keeping 1861]の考察 |
照井 俊介 |
2 |
日本企業のグローバル・マーケティングの特質と課題 |
王 雲録 |
3 |
リース会計の検討 |
田村 逸夫 |
4 |
ディスカウント・ストアのマーケティング戦略について |
佐藤 弘 |
5 |
ソフトウェア開発方法論に関する研究 |
佐藤 英樹 |
6 |
米国における企業年金会計の基礎構造 |
石川 茂樹 |
平成7年度 |
1 |
東南アジア進出日本企業の実態分析 |
石川 勝一 |
2 |
バーナード理論における意志決定の意義について |
王 哲 |
3 |
地域開発経営における土地と交通網の概念 |
中鉢 清敏 |
4 |
データベース・マーケティングに関する研究 |
八巻 ユミ |
5 |
化粧品マーケティングに関する研究 |
瞿 紅 |
平成6年度 |
1 |
管理者職能におけるリーダーシップの役割について |
伊東 孝浩 |
2 |
Sprague簿記論の一考察 |
岡野 知子 |
3 |
後藤新兵、先見の経営哲学と現代社会への指針 |
阿部 吉治 |