研究室・教員紹介

企業にとって重要な資源である「ヒト」に注目し、就労者などの人々の健康を探究することを主なテーマとしています。2015年に国連サミットで採択された世界の持続可能な開発目標（SDGs）のなかで、「3. すべての人に健康と福祉を」「8. 働きがいも経済成長も」という目標が掲げられているように、これからの社会の存続・発展のためには、人々が健康に働き続けることが不可欠です。本研究室では、人々のさまざまな健康関連データを収集・分析します。それによって、健康に関する課題解決に必要な知見を得たり、対人関係やコミュニケーション、健康的な職場づくりや社会づくりなど、多角的な視点から人々の健康を捉え、解決すべき課題を探求しています。

経営情報研究室では、「新しいビジネス価値を創出する情報通信技術（ICT）の戦略的活用方法」というテーマで教育研究活動を行っている。ビジネスとICTの両方の知識を応用して、新しいビジネスの仕組みをデザインできる人材の育成を目指している。具体的には、ICTを活用して新しいビジネスを実践する先進的な事例を分析しながら、どのようなICTをどのように活用し、どのようなビジネス価値を実現しているのかを、経営学の理論の観点から考察する。さらにビジネスで活用されるICTに実際に触れながら、ビジネス価値を高めるICTの活用方法について理解を深めます。

現在、日本国政府は「Society 5.0」を唱えています。はたして「Society 5.0」は有効なのか？　AIやIoTが進歩し、社会生活のすみずみにICTが浸透しつつあります。しかしながら、デジタル・ディバイド（情報格差）はいまだに存在し、富める者と貧しい者との間の経済格差は広がっています。情報洪水によって翻弄される人間も増えています。「Society 5.0」について学ぶとともに、ICT化の明と暗についての知識を習得し、未来の社会のあり方について議論を深めます。本研究室では、情報通信技術を基盤とした社会について考えます。現在、日本国政府が唱えている「Society 5.0」とともに、ICT化のメリットとデメリットについて学び、これらの学習を通して未来の社会のあり方について議論します。

現代社会における会計のコンピュータ化について学んでいます。現在はブロックチェーンの会計への影響について研究を進めています。また、本研究室では、簿記会計を中心とした教養としての商業科教育について研究します。商業は経済社会を支える根幹的な活動ですが、それを教養という観点から教育するという視点は、今後重要性が高まると考えています。研究室での学びを経て、教壇に立って新しい時代の担い手である高校生に、そのことを伝授していってもらいたいと考えています。

本研究室では、アントレプレナー思考（起業家精神）とビジネス創造力を養います。身近な課題や「なぜ？」という気づきを起点に、社会で求められる事業を生み出す視点と実践力を身につけ、自ら考え行動しながら、価値を形にして事業化することを学びます。 また、地域社会の課題をもとに事業アイデアを構想し、チームでビジネスプランの具体化、発表を通じて実践力を身につけます。くわえて、ビジネスプランコンテストへの挑戦や先輩起業家へのインタビュー・対話を通じて、実例を研究し学びながら、自ら行動する力を磨きます。
研究室テーマ：

今、身近な地域は様々な問題を抱えています。少子高齢化、震災復興、経済活性化、過疎化による人材流出、等々あります。地域にある課題を解決するにはどうしたらよいのか、データを使った分析から探ることができます。もし、地域の子育て支援には何が有効なのか知りたければ、データを集めて計量経済学的に分析することができます。どのエリアにどれだけ保育所が足りないのか探りたければ、GIS（地理情報システム）を用いて計量地理学的に分析することができます。日ごろの小さな問題意識を持っている人と解決策を考えていきます。

人口減少や高齢化が進む中で地域の人口分布を地図上で把握することは重要な意味を持ちます。例えば、地域の人口分布とバスの路線図を地図上に投影することによって停留所にアクセスしずらい地域を割り出し、より利便性の高いルートを見つけ出すことも可能です。範囲を拡げるならば、コンパクトシティなどの政策が人口分布に与えた影響を分析することで政策評価にも役立てることができます。

そこで本研究室ではJstat MAP やQGISを使って地域の人口や経済を地理的に分析する手法を学んでいきます。また、プレゼンテーションや共同研究にも重きを置いており、仲間と議論しながら課題に取り組み、それを的確に他者へ伝える手法も研究を通じて学んでいきます。

ビジネスの現場で欠かせない「売れる仕組みづくり」と「お金の管理」をバランスよく学び、社会に出てすぐに役立つ力を身につけた人材の育成を目指します。 本研究室では、マーケティングと会計から持続可能な経営を学びます。変化の激しい現代社会において、企業が価値を提供し続け、健全に成長していくためには、人々のニーズを捉える視点と、自社の状態を客観的に見つめる視点の両方が欠かせません。そのためにも、本研究室ではマーケティングと会計という二つの軸を融合させ、組織が社会の中でどのように持続し、貢献していくべきかを探求します。

家庭内の相互作用やコミュニケーションについて研究しております。矛盾を含むメッセージや情報が個人に与える影響を明らかにし、過去の相互作用の視点から対人コミュニケーションにおける不適応状態を理解することを目指しております。また，学校や職場といった社会的な対人関係やコミュニケーションについても関心を持っています。

保護者を中心とした学びの証明について研究しています。
人々は、学校だけでなく家庭・社会・スポーツ・ボランティア・趣味など様々な場で学んでいます。その学びは、簿記やFP、パソコン資格など「証明書が残る」資格もありますが、「証明書などの履歴が残らない」「単発で終わってしまう」学びも多いです。それらの学びを「オープンバッジ」というデジタルの証明書を活用して認定・承認し、継続した学びにつなげていくには、という研究を行っています。
オープンバッジは、地域の学びの証明にも活用することができます。それらの学びを、どのように社会に活かしていけるのかを考えていきます。