エコノミックリサーチコース

経済学をベースに経済分析や経済調査の考え方、方法、スキルを体系的に学ぶコースです。主な対象者としては、一般企業、官庁、自治体、金融機関、シンクタンク等で企画、調査、政策立案などに携わる方や、そのような仕事を希望する学生等を想定しています。 グローバル化や情報化が急速に進む現代社会において、問題の本質を見極める経済学的思考能力や、客観的データに基づく高度な分析能力の重要性はますます高まっています。このような高度な経済分析能力を備えた人材の育成が、本コースの目的です。

エコノミックリサーチコースが目指す人材養成

現代の経済社会は、経済のグローバル化や情報技術の発達等により、急速に高度化、複雑化しており、その変化のスピードは年々加速しています。こうした変化の激しい時代にこそ、問題の本質を見極める経済学的思考能力と、客観的データに基づく高度な分析能力が大きな力を発揮します。

企業、官庁などのあらゆる組織では、特に今後の進むべき方向性や解決策を見出し、戦略を策定する上で重要な役割を担う経済調査部門や企画部門などにおいて、企業動向、産業動向、マクロ経済動向等を分析できる高度な能力を持った人材の育成が急務であると言ってよいでしょう。

しかし、大学の学部レベルだけの教育ではこのような実践的能力を身につけることは困難です。とりわけ最新の経済理論や、近年目覚ましい発展を遂げている計量経済学分野でのスキルを習得するためには、一流の講師から専門的なトレーニングを受けることが不可欠です。

経済学研究科は今般、こうした時代の要請に応えるべく、社会人はもとより学部からの進学者も対象に、高度な経済分析を行える人材の育成を目的として、新たにエコノミックリサーチコースを開設します。

学界や経済分析の第一線で活躍する専修大学内外の講師陣をそろえ、経済学の基礎を踏まえた本格的な経済分析を中心に幅広い科目を提供します。講義は、社会人の便宜も考慮して、交通アクセスのよい神田キャンパスにて「平日夜間・土曜昼夜」で開講されます。

また、個別のニーズに対応するため、個別科目ごとの履修が可能な「科目等履修生制度」の利用も奨励しています。

開講科目・講義要覧

・開講科目の一覧はコチラから大学院要項をご確認ください

履修方法について(令和5年度以降入学者用)
※令和4年度以前に入学された在学生の方は、配付している大学院要項を確認していただくか、コチラから確認してください。

エコノミックリサーチコース

1.修士課程の標準修業年限は2年です。修得すべき単位は30単位で、かつ、必要な研究指導を必ず受けてください。
 必修科目選択科目
1年指導教授の「研究論文指導I・II」
各2単位
ミクロ経済学I
2単位
マクロ経済学I
2単位
数量経済分析の基礎I
2単位
経済学研究科
本コース
開講科目
8単位以上
経済学研究科
他コース
開講科目
他研究科
開講科目
12単位以下
単位互換協定校
開講科目等
15単位以下
2年
指導教授の「研究論文指導I・II」
各2単位
14単位16単位以上
合計30単位以上
【必修科目】
(1)1年次在学者は、必修科目として指導教授の「研究論文指導I・II」各2単位、計4単位を修得してください。
(2)2年次在学者は、必修科目として指導教授の「研究論文指導I・II」各2単位、計4単位を修得してください。
(3)1年次から2年次の間において、「ミクロ経済学I」、「マクロ経済学I」、「数量経済分析の基礎I」各2単位、計6単位を修得してください。

【選択科目】
(1)1年次から2年次の間において、選択科目として16単位以上を修得してください。
(2)選択科目のうち、所属するコースで開講している科目を8単位以上修得してください。
(3)指導教授が研究上特に必要と認め、当該研究科委員会の承認を得た場合に限り、本大学院の他の研究科及び他の専攻の科目を合計12単位以下で単位認定することができます。なお、商学研究科で開講されている経済学研究科関連科目の科目については、当該研究科委員会の承認を省略することができます。
(4)指導教授が研究上特に必要と認め、当該研究科委員会の承認を得た場合に限り、単位互換協定校で開講されている他の大学院の授業科目等(特別の課程「履修証明プログラム」を含む)について、15 単位以下で単位認定することができます。
(5)指導教授が研究上特に必要と認め、当該研究科委員会の承認を得た場合に限り、大学院経済学研究科担当教員が担当する経済学部の専門科目を8単位以下で履修することができます。この場合の単位は修了要件単位には含まれません。
(6)「上級ミクロ経済学I」、「上級マクロ経済学I」の履修については、「ミクロ経済学I」と「マクロ経済学I」の両方の科目において一定以上の点数を取得することを必要とします。「計量経済学I」の履修については、「数量経済分析の基礎I」において一定以上の点数を取得することを必要とします。「応用計量経済学I・II」の履修については、「上級ミクロ経済学I」と「上級マクロ経済学I」のいずれかと、「計量経済学I」の両方の科目において一定以上の点数を取得することを必要とします。
(7)上記の履修範囲であれば、他コースの授業科目を自由に履修することができます。

2.「本研究科に入学する前に本大学院又は他の大学院において修得した単位(特別の課程「履修証明プログラム」を含む)を本研究科において修得したものとみなすことを希望する方」へ
 表に記載されているものとは別に本研究科が定める学位授与の方針及び教育課程編成・実施の方針に照らし、教育上有益であり、本研究科の教育課程に即したものであると認めるときは、当該研究科委員会の承認を得た場合に限り、本研究科に入学する前に本大学院又は他の大学院において修得した単位(特別の課程「履修証明プログラム」を含む)を、15 単位を超えない範囲で本研究科に入学した後、本研究科において修得したものとみなすことができます。ただし、入学する前に本大学院又は他の大学院で修得した単位(特別の課程「履修証明プログラム」を含む)を本研究科で修得した単位とみなすことができる単位数と、本研究科入学後に単位互換協定校で開講されている科目等(特別の課程「履修証明プログラム」を含む)の単位認定数は、合わせて20 単位を超えないものとします。
 なお、本制度を利用して、修了要件を満たしていれば1 年で修了することも可能ですが、指導教授と相談してください。
 申請方法等については、大学院事務課にお問い合わせください。

3.修士論文作成にあたっては、指導教授の研究指導が必要です。従って、3年次以上で所定の単位を修得して修士論文作成のために在学する者は、必ず指導教授の「研究論文指導I・II」を再履修してください。

エコノミックリサーチコース 経済学特修プログラム

1.修士課程の標準修業年限は2年ですが、「経済学特修プログラム」は、学部4年次から大学院教育をスタートさせ、大学院修士課程を1年で修了することを目指すためのプログラムです。修得すべき単位は30単位で、かつ、必要な研究指導を必ず受けてください。
 必修科目選択科目選択科目
学部4年指導教授の「研究論文指導I・II」
各2単位
ミクロ経済学I
2単位
マクロ経済学I
2単位
計量経済分析の基礎I
2単位
経済学研究科
本コース
開講科目
8単位以上
経済学研究科
他コース
開講科目
ー 10単位以下
修士1年指導教授の「研究論文指導I・II」
各2単位
他研究科
開講科目
12単位以下
他大学院
開講科目
10単位以下
20単位以上
14単位16単位以上30単位以上
【必修科目】
(1)学部4年次は、必修科目として指導教授の「研究論文指導I・II」各2単位、計4単位を修得してください。
(2)修士1年次は、必修科目として指導教授の「研究論文指導I・II」各2単位、計4単位を修得してください。
(3)学部4年次から修士1年次の間において、「ミクロ経済学I」、「マクロ経済学I」、「数量経済分析の基礎I」各2単位、計6単位を修得してください。

【選択科目】
(1)学部4年次及び修士1年次の間において、選択科目として16単位以上を修得してください。
(2)選択科目のうち、所属するコースで開講している科目を8単位以上修得してください。
(3)学部4年次は、選択科目として経済学研究科で所属するコース及び他コース開講科目のうち、6単位まで履修することができます。
(4)修士1年次は、指導教授が研究上特に必要と認め、当該研究科委員会の承認を得た場合に限り、本大学院の他の研究科及び他の専攻の科目を合計12単位以下で単位認定することができます。なお、商学研究科で開講されている経済学研究科関連科目の科目については、当該研究科委員会の承認を省略することができます。
(5)修士1年次は、指導教授が研究上特に必要と認め、当該研究科委員会の承認を得た場合に限り、単位互換協定で開講されている他大学院の授業科目について、10単位以下で単位認定することができます。
(6)修士1年次は、指導教授が研究上特に必要と認め、当該研究科委員会の承認を得た場合に限り、大学院経済学研究科担当教員が担当する経済学部の専門科目を8単位以下で履修することができます。この場合の単位は修了要件単位には含まれません。
(7)「上級ミクロ経済学I」、「上級マクロ経済学I」の履修については、「ミクロ経済学I」と「マクロ経済学I」の両方の科目において一定以上の点数を取得することを必要とします。「計量経済学I」の履修については、「数量経済分析の基礎I」において一定以上の点数を取得することを必要とします。
(8)「応用計量経済学I・II」は履修することができません。
(9)上記の履修範囲であれば、他コースの授業科目を自由に履修することができます。

2.修士論文作成にあたっては、指導教授の研究指導が必要です。従って、修士2年次以上で所定の単位を修得して修士論文作成のために在学する者は、必ず指導教授の「研究論文指導I・II」を再履修してください。