商学部

商学部長からのメッセージ

新入生の皆さん、在校生の皆さん、「デジタルトランスフォーメション」をめざして、ともに逆境を乗り越えよう

商学部長 渡辺達朗



 新入生の皆さん、ようこそ商学部へ。皆さんは1年次から神田キャンパスで学ぶ1期生です。たくさんの夢や希望を抱いている人、正直ちょっと残念な人など、さまざまでしょう。そんな最初の気持ちを大事にしつつ、リスタートを切りましょう。

 2年生以上の在学生の皆さんも、楽しく過ごしてきた生田キャンパスを離れて、神田神保町に通い始めるということで、実質的に新入生と同じような心境かもしれません。

 通常であれば、講義やゼミナール、サークルなどで出会う同級生や先輩、教職員と過ごす時間を大切にしながら、新しいことにどんどん挑戦し、商学部の新境地を切り開いてください。商学部では、広い教養とビジネスの専門的知識の修得とともに、持続可能性と多様性の尊重という価値観を大事にしており、そうした観点からともに学ぶ皆さんの挑戦を積極的に応援していきます。と、呼びかけるところです。
学部長メッセージ(その1)
学部長メッセージ(その2)
 しかし残念ながら、新型コロナウイルスは当初の予想以上に強敵で、100年に一度のパンデミック(世界的大流行)といわれています。たしかに、およそ100年前の1918〜19年にはスペイン風邪(インフルエンザ)大流行があり、当時の世界人口約16億人のうち約5億人が感染し、致死率10〜20%に達したといわれています。

 そのため、せっかくこの4月に間に合わせて建設された新校舎への登校は、最悪の場合、前期いっぱいできず、オンライン授業がほとんどになる可能性があります。それでも私たちは楽しく学びながら、自らに磨きをかけ、人間性を深めていかねばなりません。正直のところ全面的なオンライン授業は専修大学どころか、日本の大学全体で初めての経験で、最初は試行錯誤の部分があるかと思います。それでも、オンラインならではといえるようなコンテンツを、全教員がさまざま工夫をこらしながら準備しています。もちろん、オンライン授業は、スマホまたはパソコンとインターネット環境があれば、学生の皆さん誰でも受講できるよう、できるだけわかりやすく提供することを心がけます。
 この逆境が社会に大きな変化をもたらすことは確実です。例えば、テレワーク(在宅勤務)が当たり前になることで、働き方自体が変わってきています。家族との過ごし方や子育ても変わりつつあります。ITリテラシー(情報技術の活用技術)の高さで、効率的なだけでなく、より創造的な仕事ができるようになっています。私たち自身や専修大学全体、さらには日本全体が、そうした変化に対応した「デジタル・トランスフォーメーション」、すなわちデジタル社会に対応した変容、進化を遂げなければなりません。

 新型コロナウイルスに自身が感染しないために、大切な家族や友人、そしてだれかの大切な人に感染を広げないために、どうか自覚をもって不要不急の外出や、密閉、密集、密接の「3つの密」になるような行動は自粛してください。とくに、緊急事態宣言があけるまでの期間は #おうちにいよう #stayhome を心がけましょう。心身の健康の維持に努めながら、ともに頑張りましょう。
学部長メッセージ(その3)

商学部という舞台で、最高のパフォーマンスをめざそう。

商学部の起源は1905年に創設された商科です。同時代に創設された他大学とともに、商学のパイオニアとして日本の教育・研究をリードしてきました。大正期には計理士(現:公認会計士)を養成する計理科を設置して「計理の専修」として名を馳せました。現在も商学部は会計・マーケティングなどの分野において、日本で一、二を争う教員数と日本有数の教育・研究水準を誇ります。
こうした環境の下でビジネスに関わるヒト、モノ、カネ、情報の「仕組み」を明らかにし、ビジネスに必要とされる実践的な知識や技術、センスなどを基礎から学んでいきます。さらにビジネス教育を通して、社会における真理を追究し、真に必要な行動を起こせる人材を育んでいきます。

商学部は、2020(令和2)年4月より、神田キャンパスに移転します。この移転により、ビジネス環境に隣接した新校舎で講義を受講する事となり、従来から掲げてきた「実学教育重視」の一層の充実を目指します。具体的には実務家を講師として招いての講義や、周辺地域の企業・商店街等とのコラボレーション等が想定されます。
あわせて同キャンパスに設置されている法学部、新たに開設される国際コミュニケーション学部と一部科目の相互乗り入れを実施して、教育内容のシナジー(相乗効果)が生まれる事が期待できます。
学部の神田キャンパス移転に併せて、新カリキュラムを導入します。マーケティング学科では従来の4コース制を踏襲しつつ一部変更し、自分の選択したコースを主専攻として定め、それ以外にも副専攻を認定する制度を導入します。会計学科では簿記等の資格を単位認定する制度を導入します。

学科

マーケティング学科
将来の進路を想定しながら学べるコース制で、より深く追求していくことも可能です。
変化を先取りするビジネスパーソンを育成します。
会計学科
伝統ある教育研究体制で、
企業が求める会計専門家を育てます。
経営学部のゼミナール
商学部のゼミナール
討論・文献輪読・プレゼンテーションなど学生が主体的に参加する授業で、2年次より履修可能です。
卒業後の進路就職支援
卒業後の進路・就職支援
金融を中心に、流通、情報、サービスなど業種に偏ることなく、多方面の分野で活躍がまっています。
商学部長 渡辺 達朗

新たなステージで「変化」を楽しみ、さらなる飛躍をめざそう!
商学部長 渡辺 達朗
2020年4月、商学部は神田キャンパスという新たなステージで歴史を刻み始めます。商学部では、幅広い教養に支えられた「実学」を重視する立場から、「地域や社会との連携」、「国際展開」、「資格取得等によるキャリア形成」を教育研究の3本柱として大切にしてきました。さらに近年、「持続可能性と多様性の尊重」を掲げることとしました。神田キャンパスへの移転は、これらをいっそう促進することになります。
「地域や社会との連携」に関しては、靖国通り商店街、神保町の古書店街、小川町のスポーツ用品店街、御茶ノ水の楽器店街、サブカルチャーの聖地・秋葉原など個性的な商業集積が周辺に立地する一方、丸の内や大手町といった日本有数のオフィス街もすぐそばにあることがあげられます。まさに実学の現場のど真ん中で学ぶのです。「国際展開」に関しては、新たに国際コミュニケーション学部が開設され、授業の相互乗り入れなどを行うことで、海外に目を向ける学生とともに学ぶ機会が増えます。「資格取得等によるキャリア形成」に関しては、法学部との授業の相互乗り入れにより、会計専門職に必要な専門的知識を学ぶ機会が増えるとともに、近隣の専門学校との連携も容易になります。これらによって、国際コミュニケーション学部と法学部の学生と相互に刺激し合う関係が築けるのではないでしょうか。「持続可能性と多様性の尊重」に関しては、専修大学におけるSDGs(持続可能な開発目標)の取り組みを先頭に立って担い、国内外に発信することがあげられます。

2020年度入学の学生から、カリキュラムも一新されます。マーケティング学科では、従来の4コース制を進化させ、マーケティング、ファイナンス、グローバルビジネス、そしてマーケットアナリティクスという4つのコースとしました。マーケットアナリティクスコースが新たに設けられたコースで、ビッグデータ分析やAIの活用といった、近年社会で重視されている考え方や分析手法を積極的に学修します。コース制は専門性を深めるために編成されているのに対して、今回新たに8つの学修テーマを設定しました。これは学びの内容をより「見える化」するとともに、自分が所属しているコース以外の分野についても幅広く勉強したいと考える学生に向けて、一定の条件で学修テーマ認定証を発行する制度です。こうして、学びの深さと幅広さの両方を追求することを可能にし、それを達成した学生にはその成果を認定することにしました。
会計学科においては、簿記検定、公認会計士試験、税理士試験といった会計関連の資格取得をさらに促進することを狙いとして、資格取得者に対して一定の条件の下で授業単位の認定制度を導入しました。これによって、資格取得のための勉強と、大学の授業での学修との両立、相乗効果のいっそうの発揮が期待されます。さらに、学生が主体的に参加するタイプのアクティブラーニング科目や、英語による専門科目の講義などを積極的に展開していくこととしました。
2019年まで生田キャンパスで学んできた皆さんにとっては、これまで馴染んできた場所を離れることに若干の抵抗もあるかもしれませんし、新しい場所に溶け込むのに苦労するかもしれません。しかし、神田でのキャンパスライフにはそれらを上回る収穫がおおいに期待されます。皆さん、変化を恐れずに、むしろハラハラドキドキを楽しみながら、さまざまなことに挑戦し飛躍をめざしてください。そうすることで、皆さんは着実に成長できるはずですし、卒業式に日には成長実感をもって社会に旅立てることと思います。
新入生の皆さんも在学生の皆さんも、まずは神田キャンパス周辺を隅から隅まで歩き回ることから始めてはいかがでしょうか。行き先に迷ったら、ぜひ直接おたずねください。
学部長プロフィール
渡辺 達朗(わたなべ たつろう) 1985年横浜国立大学大学院経済学研究科修士課程修了。博士(商学)。1999年本学商学部助教授、2001年同教授。2015年4月大学院商学研究科長。2016年9月から現職。専門は、流通論、流通政策論。好きな言葉は「ハングリーであれ。愚か者であれ」(S・ジョブズ)。時間があればまち歩きを楽しむ一方、音楽や絵画、陶芸の鑑賞で息抜き。神奈川県出身。60歳。

商学部 DATA

取得できる学位

学士(商学)

人数

教員数(専任者) 63名
入学定員数 マーケティング学科 438名
会計学科 210名
学生数 マーケティング学科 1,986名
会計学科 968名
(2020年5月1日現在)

学生男女比

マーケティング学科
男:58% 女:42%
会計学科
男:66% 女:34%
(2020年5月1日現在)

取得可能な資格

マーケティング学科(2019年度以降入学者)
・中学校教員免許(社会)・高校教員免許(公民、商業、情報)
・司書・司書教諭・学校司書・学芸員

マーケティング学科(2018年度以前入学者)
・中学校教員免許(社会)・高校教員免許(地理歴史、公民、商業、情報)
・司書・司書教諭・学校司書・学芸員

会計学科
・高校教員免許(商業)・司書・司書教諭・学校司書・学芸員

教育研究上の目的と3つのポリシー

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教育研究上の目的

商学部の目的

商学部は、ビジネス・インテリジェンス、すなわちビジネスに必要とされる実践的な知識、技能、倫理観及び国際的視点の教育・研究を通して、社会的事象の本質を理解し、持続可能性と多様性を尊重しつつ、真に行動を起こすことのできる人材を養成することを目的とする。
なお、商学部各学科の人材の養成に関する目的その他の教育研究上の目的は、商学部の当該目的のほか、次のとおりとする。

マーケティング学科

商学部マーケティング学科は、市場との対話を通して社会の現実的諸問題を解決することができる人材及び組織のリーダーを養成することを目的とする。

会計学科

商学部会計学科は、会計学の理論と実践の修得を通して、最先端の会計専門知識及び技術を駆使して活躍することができる人材を養成することを目的とする。

ディプロマ・ポリシー(卒業認定・学位授与の方針)
 商学部は、ビジネスインテリジェンス、すなわちビジネスに必要とされる実践的な知識、技能、倫理観および国際的視点の教育・研究を通して、社会的事象の本質を理解し、持続可能性と多様性を尊重しつつ、真に行動を起こすことのできる人材を養成することを目的としています。この基本方針のもと、マーケティング学科では、市場で生じている問題を発見し、その解決に向けて行動できる力を身につけ、組織のリーダーとなる人材を養成することを目的としています。会計学科では、高度な会計知識を駆使してビジネスで生じている問題を客観的に把握し、その解決に向けて行動できる人材を養成することを目的としています。
 これらの目的の実現のため、商学部では、本学で定められた課程を修め、124単位を修得し、以下の資質・能力を備えた人物に学士(商学)の学位を授与します。

マーケティング学科

(1)商学に関する広範な知識とマーケティング、ビジネス、ファイナンス、経済学・統計学に関する専門的知識を身につけ、それらに基づいて企業活動を理解することができる。(知識・理解)
(2)多様な制度、慣習、文化の中で展開される現代のビジネス社会で必要とされる知識と教養について、自ら学ぶ必要性を認識することができる。(関心・意欲・態度)
(3)ビジネスに必要とされるビジネスインテリジェンスを用いて、さまざまな企業活動を分析することができる。(技能・表現)
(4)企業活動だけでなく、企業を取り巻く環境や問題を的確・客観的に把握し、その解決に向けての方向性を指し示すことができる。(思考・判断)

会計学科

(1)商学に関する広範な基本的知識と会計学の深い専門知識を身につけ、企業活動の成果を計数化して理解することができる。(知識・理解)
(2)多様な制度、慣習、文化の中で展開される現代のビジネス社会で必要とされる知識と教養について、自ら学ぶ必要性を認識することができる。(関心・意欲・態度)
(3)収集した企業データを数量的・統計的に処理し、企業活動や会計現象について分析することができる。(技能・表現)
(4)企業活動によって生じる問題を客観的に把握し、会計的判断によってその解決に向けての方向性を指し示すことができる。(思考・判断)
カリキュラム・ポリシー(教育課程編成・実施の方針)
​ 商学部では、卒業認定・学位授与の方針に掲げる資質や能力を身につけるための教育課程として、転換・導入科目、教養科目、外国語科目、専門科目を体系的に編成し、講義と演習を適切に組み合わせた授業を行います。教育課程、学位授与の方針を踏まえた教育課程編成の方針、学位授与の方針を踏まえた教育課程実施の方針、教育内容・方法、学修成果の評価方法については、以下のように方針を定めます。

マーケティング学科

(1)教育課程
  • 「転換・導入科目」、「教養科目」、「外国語科目」では、中央教育審議会答申などで指摘されている教養教育の重要性や意義を踏まえるとともに、養成しようとする知識や能力を明確にしたうえで、具体的な教育目標を立て、その教育目標に対応する科目群から編成しています。
  • 「転換・導入科目」は、専門的な知識・技能とそれに基づく思考方法や地球的視野からの視点をもつための基礎となる内容を学ぶとともに、大学で学ぶときだけではなく、生涯学ぶうえで社会においても必要とされる基礎的な力を身につけることとしています。
  • 「教養科目」及び「外国語科目」は、学部・学科の専門教育を相対化し、専門教育の範囲を超えた広い領域の知識・技能を学び、異なる視点から問題にアプローチすることで、多面的なものの見方の基礎を養成することとしています。
  • マーケティング学科の「専門科目」では、ビジネスの世界での素養となる商学関連の基本的な知識をバランスよく身につけるため、1~2年次の選択必修科目として学部基礎科目・学科基礎科目を設置しています。2年次以降は、学生個々の学修意欲や将来目標にあわせてコース選択ができるようになっています。マーケティングコースでは商学やマーケティング論に関する科目、ファイナンスコースでは金融論、保険論、証券論に関する科目、グローバルビジネスコースでは経営学に関する科目、マーケットアナリティクスコースでは経済学や情報処理に関する科目が、それぞれ体系的に設置されています。各コースの専門科目を学びながら、さらに学修テーマ制に基づく副専攻認定科目を積極的に履修することでビジネスインテリジェンスを身につけ、ビジネス界に貢献できる人材へと成長していくことができます。
(2)学位授与の方針を踏まえた教育課程編成の方針
  1. 専門的知識・技能とそれに基づく思考方法やグローバルな視点を身につけるための基礎となる内容を学修し、同時に、大学で学ぶだけではなく、生涯学ぶ上で社会においても必要とされる基礎的な力を身につける転換・導入科目を配置しています。
  2. 専門教育の範囲を超えた広い領域の知識・技能を学び、多様な視点から問題にアプローチすることで、多面的なものの見方の基礎を養成する教養科目を配置しています。
  3. 世界の文化や社会についての理解を深め、それらについて論理的・分析的に思考する力と、幅広い視野からさまざまな問題に取り組む力を身につけるための外国語科目を配置しています。
  4. 商学の主な対象となる商業・ビジネスの現実(歴史・制度・政策)に触れることにより、商学を学ぶことの意義を理解し、商業・ビジネスを理解するための基礎力を養う専門科目を配置しています。
  5. 商業・ビジネスの発展や向上を図るための政策に関する基礎的な知識の修得とともに、商業・ビジネス事象を主体的に考察する態度を身につける専門科目を配置しています。
  6. 一般的な商業・ビジネス論と、実証分析のツールである統計学を修得し、商学の視点からビジネス社会を実証的に分析する専門科目を配置しています。
  7. 商学分野に関する基礎的な研究手法や研究能力と、研究を遂行する意欲及び物事の探求能力や課題解決能力を身につける専門科目を配置しています。
(3)学位授与の方針を踏まえた教育課程実施の方針
  1. 理論やさまざまな事象の意味や内容の理解を目的とする教育内容は、講義形式による授業形態を採用し、知識や技能を実践に応用する能力の修得を目的とする教育内容は、演習(ゼミナール)形式及び実践(アクティブ・ラーニング)形式による授業形態を採用します。
  2. 学生の能動的な学修への参加を促すため、教室内でのグループ・ディスカッションやグループ・ワーク等による教授方法を採用することによる能動的学修を導入します。
  3. 教育課程を構成する授業科目の目標、内容、教育方法、評価方法を記した授業計画を提示するとともに、教育課程の編成において、体系性と段階性が明確であることを示すため、授業科目の系統性を示す科目ナンバリングを導入します。
  4. 単位制度の実質化を図る観点から、特定の学期において偏りのある履修登録を回避するとともに、学生が学修目標に沿った適切な授業科目の履修が可能となるよう、養成する具体的な人材像に対応した典型的な履修モデルを提示します。
  5. 卒業時における質の保証を行うため、あらかじめ学生に対しては各授業科目における学修目標やその目標を達成するための授業の方法、計画等を明示した上で、成績評価基準や卒業認定基準を提示し、これに基づく厳格な評価を行います。

(4)教育内容・方針
① 転換・導入科目
「転換・導入科目」は、専修大学の入門・基礎科目として位置づけられています。高等学校段階の教育と大学での教育を接続させるための初年次教育としての目的を重視して、少人数演習形式の「専修大学入門ゼミナール」を配置し、社会知性の開発を目指す専修大学の学生としての自覚と心構えを持ち、大学での学修に求められる最低限の読解力・思考力・プレゼンテーション力・文章力などの技能や能力を身に付けます。また、専門的な知識・技能とそれに基づく思考方法や地球的視野からの視点をもつための基礎となる内容を学修すると同時に、大学で学ぶときだけではなく、生涯学ぶうえで社会においても必要とされる基礎的な力を身に付けるために、中央教育審議会答申などで指摘されている「学士力」を意識し、「キャリア入門」、「あなたと自然科学」など、3科目6単位を配置しています。

② 教養科目
「教養科目」は、「人文科学基礎科目」、「社会科学基礎科目」、「自然科学系科目」、「融合領域科目」、「保健体育系科目」から構成しています。各学部・学科の専門教育を相対化し、専門教育の範囲を超えた広い領域の知識・技能を学び、異なる視点から問題にアプローチすることを目的としています。「人文科学基礎科目」、「社会科学基礎科目」、「自然科学系科目」では、特に、文化・歴史・社会、自然など幅広い教養を身に付けることを目的としています。また、「融合領域科目」は、基礎的な知識や技能を背景として、専門教育以外の異なる視点からの総合的な学習経験と創造的思考力の涵養を目指すものです。「保健体育系科目」は、自身の健康やスポーツへの理解を深める目的にとどまらず、自己管理力やチームワークなども養成する目的を有しています。これらの科目は、学部・学科を超えた普遍性の理解を基本理念とし、多面的なものの見方の基礎を養成することから、81科目184単位を配置しています。

③ 外国語科目
「外国語科目」は、英語をはじめとする外国語の運用能力を獲得し、適切なコミュニケーションを行うことで、世界の文化や社会について理解を深め、幅広い視野からさまざまな問題に取り組む力を身に付けることを目的としています。英語のうち、1年次および2年次に履修する、外国語の基礎的な運用能力の獲得と適切なコミュニケーション能力の養成を目的とした科目は、入学時に行うプレイスメントテストに基づいた習熟度別の少人数クラスを編成し、レベル別の授業とすることで、能力の向上を目指しています。英語以外の外国語については、多くの学生が初めて学習する科目であることを踏まえ、初級・中級・上級とそれぞれの学習段階での到達目標を明確にしたレベル別の授業としています。また、異文化・多文化への理解を深めるために、講義形式で世界の諸地域の言語とその背景となる文化を学ぶ科目を含めて、135科目167単位を配置しています。

④ 専門科目
「専門科目」は、「学部基礎科目」「学科基礎科目」「コース科目Ⅰ」「コース科目Ⅱ」「選択科目」の科目群から編成することとしており、4年間における体系的な科目履修により、知識と能力を身につけることが可能となるように配慮し、基礎から専門へと展開させるための教育課程を編成しています。
  • 1年次~2年次に履修する学部基礎科目・学科基礎科目では、商学・マーケティング、経営学、ファイナンス、簿記・会計学、経済学、統計学など商学に関する広範な内容を学修し、ビジネスパーソンに必要な基本的な知識をバランスよく身につけていきます。
  • コンピュータ教育では、さまざまなデータを加工し、有益なビジネス情報を得るための思考方法を修得していきます。学部基礎科目には、「ビジネス数理基礎Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ」と、「情報基礎Ⅰ・Ⅱ」を配置し、さらに高度な情報処理を学びたい学生のためには、情報系の専門科目群(「ビジネスモデルシミュレーション」、「情報ネットワーク」、「情報システム」など)を設置しています。
  • 「専門基礎ゼミナール」、「ゼミナール」の修得により、自ら学ぶ必要性を認識することで、企業を取り巻く環境や問題を把握し、その解決に向けての方向性を明示することができるようになります。
  • コース科目では、学科基礎科目で学修した内容のうち、マーケティング・ファイナンス・グローバルビジネス・マーケットアナリティクスのいずれかに関する個別の内容を学修し、より専門的な知識と技能を身につけます。また、これらの学修を通じて多様な制度、慣習、文化の中で展開される現代のビジネス社会で必要とされる知識と教養を身につけます。
  • マーケティングコースの専門科目には、「マーケティング」、「商業政策」、「流通論」、「消費者行動」などが設置されており、商品やサービスをとおした顧客満足と社会貢献、利益創出のための仕組みづくりを学んでいきます。ファイナンスコースの専門科目には、「金融サービス」、「金融論」、「証券論」、「保険の基礎」、「保険の応用」などが設置されており、ファイナンスに関する理論を金融・証券・保険の3つの側面から学んでいきます。グローバルビジネスコースの専門科目には、「グローバル企業」、「起業と経営」、「経営戦略A・B」などが設置されており、激変するビジネス環境での経営上の課題や問題解決の手法について学んでいきます。マーケットアナリティクスコースの専門科目には、「マーケットアナリティクス入門」、「データヴィジュアライゼーション」、「情報と戦略」などが設置されており、ビジネスに必要不可欠な理論的基礎やそれにもとづくコンピュータシミュレーションを用いてビジネスに必要な知力を身につけていきます。

(5)学修成果の評価方法
  • 転換・導入科目、教養科目および外国語科目から22単位を修得したことをもって、現代の社会で必要とされる知識と教養を身につけ、自ら学ぶ必要性を認識することができると評価します。
  • 専門教育課程の基礎科目(学部基礎科目・学科基礎科目)から34単位を修得したことをもって、商学に関する広範な知識とマーケティング、ビジネス、ファイナンス、経済学・統計学のいずれかに関する個別の知識を身につけ、それらに基づいて企業活動を理解することができると評価します。
  • 専門教育課程のコース科目(コース科目Ⅰ 12単位・コース科目Ⅱ 22単位)から34単位を修得したことをもって、多様な制度、慣習、文化の中で展開される現代のビジネス社会で必要とされる知識と教養を身につけたと評価します。
  • 基礎科目、コース科目および選択科目の情報系の科目を修得したことをもって、ビジネスに必要とされるビジネスインテリジェンスを用いて、さまざまな企業活動を分析することができると評価します。


会計学科

(1)教育課程
  • 「転換・導入科目」、「教養科目」、「外国語科目」では、中央教育審議会答申などで指摘されている教養教育の重要性や意義を踏まえるとともに、養成しようとする知識や能力を明確にしたうえで、具体的な教育目標を立て、その教育目標に対応する科目群から編成しています。
  • 「転換・導入科目」は、専門的な知識・技能とそれに基づく思考方法や地球的視野からの視点をもつための基礎となる内容を学ぶとともに、大学で学ぶときだけではなく、生涯学ぶうえで社会においても必要とされる基礎的な力を身につけることとしています。
  • 「教養科目」及び「外国語科目」は、学部・学科の専門教育を相対化し、専門教育の範囲を超えた広い領域の知識・技能を学び、異なる視点から問題にアプローチすることで、多面的なものの見方の基礎を養成することとしています。
  • 会計学科の「専門科目」では、商学関連の基本的な知識と会計学関連の基本的な知識をバランスよく身につけるため、1~2年次の選択必修科目として、学科基礎科目と学部基礎科目を設置しています。このうち、学科基礎科目は会計学全体の土台となる科目であり、入学時点での会計知識の水準に応じて、適切な履修計画を立てられるようになっています。また、将来の進路を見据えた効率的な学修ができるように、4つの履修モデルを提案しています。会計プロフェッショナル履修モデルでは職業会計人に必要な監査や税務等に関する科目、財務会計履修モデルでは企業の経理部門や金融機関で必要とされる財務会計関する科目、管理会計履修モデルでは企業内部の経営管理に必要な管理会計に関する科目、財務情報分析履修モデルでは金融機関やコンサルティング部門等で必要とされる財務情報分析に関する科目が、それぞれ体系的に配置されています。各履修モデルに沿って専門科目を学びながら、それぞれの進路で必要とされる会計知識を身につけ、会計のスペシャリストへと成長していくことができます。
(2)学位授与の方針を踏まえた教育課程編成の方針
  1. 専門的知識・技能とそれに基づく思考方法やグローバルな視点を身につけるための基礎となる内容を学修し、同時に、大学で学ぶだけではなく、生涯学ぶ上で社会においても必要とされる基礎的な力を身につける転換・導入科目を配置しています。
  2. 専門教育の範囲を超えた広い領域の知識・技能を学び、多様な視点から問題にアプローチすることで、多面的なものの見方の基礎を養成する教養科目を配置しています。
  3. 世界の文化や社会についての理解を深め、それらについて論理的・分析的に思考する力と、幅広い視野からさまざまな問題に取り組む力を身につけるための外国語科目を配置しています。
  4. 商学の主な対象となる商業・ビジネスの現実(歴史・制度・政策)に触れることにより、商学を学ぶことの意義を理解し、商業・ビジネスを理解するための基礎力を養う専門科目を配置しています。
  5. 企業会計に関する基礎的な知識の修得とともに、企業に係る社会事象を会計的思考に基づいて主体的に考察する態度を身につける専門科目を配置しています。
  6. 財務会計論や管理会計論に加えて、税法や環境会計に関する専門科目、実証分析のツールである統計学を修得し、会計の視点から企業活動を実証的に分析する専門科目を配置しています。
  7. 会計分野に関する基礎的な研究手法や研究能力と、研究を遂行する意欲及び物事の探求能力や課題解決能力を身につける専門科目を配置しています。
(3)学位授与の方針を踏まえた教育課程実施の方針

  1. 理論やさまざまな事象の意味や内容の理解を目的とする教育内容は、講義形式による授業形態を採用し、知識や技能を実践に応用する能力の修得を目的とする教育内容は、演習(ゼミナール)形式及び実践(アクティブ・ラーニング)形式による授業形態を採用します。
  2. 学生の能動的な学修への参加を促すため、教室内でのグループ・ディスカッションやグループ・ワーク等による教授方法を採用することによる能動的学修を導入します。
  3. 教育課程を構成する授業科目の目標、内容、教育方法、評価方法を記した授業計画を提示するとともに、教育課程の編成において、体系性と段階性が明確であることを示すため、授業科目の系統性を示す科目ナンバリングを導入します。
  4. 単位制度の実質化を図る観点から、特定の学期において偏りのある履修登録を回避するとともに、学生が学修目標に沿った適切な授業科目の履修が可能となるよう、養成する具体的な人材像に対応した典型的な履修モデルを提示します。
  5. 卒業時における質の保証を行うため、あらかじめ学生に対しては各授業科目における学修目標やその目標を達成するための授業の方法、計画等を明示した上で、成績評価基準や卒業認定基準を提示し、これに基づく厳格な評価を行います。
(4)教育内容・方法
① 転換・導入科目
「転換・導入科目」は、専修大学の入門・基礎科目として位置づけられています。高等学校段階の教育と大学での教育を接続させるための初年次教育としての目的を重視して、少人数演習形式の「専修大学入門ゼミナール」を配置し、社会知性の開発を目指す専修大学の学生としての自覚と心構えを持ち、大学での学修に求められる最低限の読解力・思考力・プレゼンテーション力・文章力などの技能や能力を身に付けます。また、専門的な知識・技能とそれに基づく思考方法や地球的視野からの視点をもつための基礎となる内容を学修すると同時に、大学で学ぶときだけではなく、生涯学ぶうえで社会においても必要とされる基礎的な力を身に付けるために、中央教育審議会答申などで指摘されている「学士力」を意識し、「キャリア入門」、「あなたと自然科学」など、3科目6単位を配置しています。

② 教養科目
「教養科目」は、「人文科学基礎科目」、「社会科学基礎科目」、「自然科学系科目」、「融合領域科目」、「保健体育系科目」から構成しています。各学部・学科の専門教育を相対化し、専門教育の範囲を超えた広い領域の知識・技能を学び、異なる視点から問題にアプローチすることを目的としています。「人文科学基礎科目」、「社会科学基礎科目」、「自然科学系科目」では、特に、文化・歴史・社会、自然など幅広い教養を身に付けることを目的としています。また、「融合領域科目」は、基礎的な知識や技能を背景として、専門教育以外の異なる視点からの総合的な学習経験と創造的思考力の涵養を目指すものです。「保健体育系科目」は、自身の健康やスポーツへの理解を深める目的にとどまらず、自己管理力やチームワークなども養成する目的を有しています。これらの科目は、学部・学科を超えた普遍性の理解を基本理念とし、多面的なものの見方の基礎を養成することから、81科目184単位を配置しています。

③ 外国語科目
「外国語科目」は、英語をはじめとする外国語の運用能力を獲得し、適切なコミュニケーションを行うことで、世界の文化や社会について理解を深め、幅広い視野からさまざまな問題に取り組む力を身に付けることを目的としています。英語のうち、1年次および2年次に履修する、外国語の基礎的な運用能力の獲得と適切なコミュニケーション能力の養成を目的とした科目は、入学時に行うプレイスメントテストに基づいた習熟度別の少人数クラスを編成し、レベル別の授業とすることで、能力の向上を目指しています。英語以外の外国語については、多くの学生が初めて学習する科目であることを踏まえ、初級・中級・上級とそれぞれの学習段階での到達目標を明確にしたレベル別の授業としています。また、異文化・多文化への理解を深めるために、講義形式で世界の諸地域の言語とその背景となる文化を学ぶ科目を含めて、135科目167単位を配置しています。

④ 専門科目
「専門科目」は、「学科基礎科目」「学部基礎科目」「展開科目」「選択科目」の科目群から編成することとしており、4年間における体系的な科目履修により、知識と能力を身につけることが可能となるように配慮し、基礎から専門へと展開させるための教育課程を編成しています。
  • 1年次~2年次に履修する学科基礎科目では会計学全体の土台となる「簿記論Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ・Ⅳ」、「原価計算論Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ」、「財務会計論」、「管理会計論」、「連結会計論」、「会計基準論」を、学部基礎科目では、会計学をより広く理解するために必要な科目である「商学基礎」、「マーケティング」、「金融サービス」、「金融論」、「ビジネス入門・基礎」、「商業史入門」、「現代経済基礎」、「統計学」などを学びます。
  • コンピュータ教育では、財務情報をはじめとする様々なデータを加工し、分析するための技術や考え方を修得していきます。学部基礎科目には、「ビジネス数理入門」と「情報基礎Ⅰ・Ⅱ」を配置し、さらにコンピュータによる会計情報の処理を深く学ぶために「コンピュータ会計Ⅰ・Ⅱ」、「会計情報システム論」などが展開科目として設置されています。
  • 「会計専門基礎ゼミナール」、「ゼミナール」の履修により、自ら学ぶ必要性を認識することで、企業を取り巻く様々な問題を把握し、その解決に向けての方向性を明示することができるようになります。なお、「会計専門基礎ゼミナール」は、会計の基礎を少人数で学ぶために設置された科目であり、文献講読型とアクティブ・ラーニング型の2種類が実施されています。
  • 会計プロフェッショナル履修モデルでは、「会計監査論」、「税務会計論」、「国際会計論」などが配置されており、公認会計士や税理士などの職業会計人に必要な会計、監査、税務等に関する知識を体系的に学ぶことができます。財務会計履修モデルでは、「国際会計論」、「環境会計論」、「会計史」などが配置されており、企業の経理部門や金融機関で必要とされる会計知識を広く学ぶことができます。管理会計履修モデルでは、「意思決定会計論」、「業績評価会計論」、「原価管理論」などが配置されており、企業内部の経営管理に必要な管理会計の知識を学ぶことができます。財務情報分析履修モデルでは「経営分析論」、「財務情報分析論」、「会計情報システム論」などが配置されており、金融機関やコンサルティング部門で企業分析や戦略策定を行うのに必要な知識を学ぶことができます。
  • 履修モデルは拘束性を持つものではありませんが、いずれかのモデルをベースにしながら、各自の興味や将来の目標、学修ペースに合わせて、履修計画を立てることが望まれます。

(5)学修成果の評価方法

  • 転換・導入科目、教養科目および外国語科目から22単位を修得したことをもって、現代の社会で必要とされる知識と教養を身につけ、自ら学ぶ必要性を認識することができると評価します。
  • 専門教育課程の基礎科目(学科基礎科目・学部基礎科目)から44単位を修得したことをもって、商学に関する広範な知識と会計学の深い知識を身につけ、企業活動の成果を計数化して理解することができると評価します。
  • 専門教育課程の展開科目から28単位を修得したことをもって、多様な制度、慣習、文化の中で展開される現代の企業会計で必要とされる知識と教養を身につけたと評価します。また、収集した企業データを数量的・統計的に処理し、企業活動や会計現象について分析することができることと評価します。
  • 「会計専門基礎ゼミナール」、「ゼミナール」を含む展開科目から28単位を修得したことをもって、自ら学ぶ必要性を認識することで、企業活動によって生じる問題を客観的に把握し、会計的思考に基づく判断によってその解決に向けての方向性を明示することができると評価します。
アドミッション・ポリシー(入学者受入れの方針)
商学部は、卒業認定・学位授与の方針および教育課程編成・実施の方針に定める教育を受けるために必要な、次に掲げる知識・技能、能力、態度を備えた人を求めます。

マーケティング学科

(1)高等学校の教育課程を幅広く習得している。
(2)高等学校までの学習において、基本的なコミュニケーション能力を身につけており、自らの考えを明確に示すことができる。
(3)自ら学修計画を立て、他の学生等と協働しながら、主体的に学びを進めることができる。
(4)現実のビジネスにおいて起こっている様々な事象・問題に興味があり、マーケティングについての知識や経験を社会で活かしたいという意欲がある。

会計学科

(1)高等学校の教育課程を幅広く習得している。
(2)高等学校までの学習において、基本的なコミュニケーション能力を身につけており、自らの考えを明確に示すことができる。
(3)自ら学修計画を立て、他の学生等と協働しながら、主体的に学びを進めることができる。
(4)会計学について興味があり、会計に関する資格を取得して社会に貢献したいという意欲や、実際のマネジメントに会計を活かして国内外の社会経済を良くしたいという意欲がある。

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