まず、どのような子どもが対象かということについて考えておきましょう。参考文献として示す荒牧他編(2017)、西川・青木(2018)は、共に書名では「外国人の子ども」としていますが、本文中ではそれぞれ、対象となる子どもたちが必ずしも外国の国籍とは限らないということが述べられています。例えば、日本生まれ・日本育ちであったり、日本国籍を持っていたりしても、外国人の子どもとあまり変わらない状況で生活をしている子どももいます。そのような子どもたちを言い表すのに、近年、「外国につながる子ども」「外国につながりのある子ども」といった表現が使われるようになりました。また、日本語指導の面から見た名称として、文部科学省の「日本語指導が必要な児童生徒」や、西川・青木(2018)の「日本語を第二言語とする子どもたち」「JSL（Japanese as a Second Language）の子どもたち」といった表現が見られます。ここでは、こういった表現を適宜使い分けることにします。

子どもが学習する日本語に関しては、学校での教科の学習との関連から「学習言語」に焦点が当たることが多いように思います。これは、言語能力を、学習に直結する能力とそうでない能力といった形で区分する考え方で、日本語教育に関しては、ジム・カミンズ（Jim Cummins）の「伝達言語能力」（Basic Interpersonal Communicative Skills: BICS）と、「認知学習言語能力」（Cognitive Academic Language Proficiency: CALP）という用語が用いられることが多いようです。日本語を第二言語とする子どもたちの中には、日常的な日本語でのやり取りには支障がないのに、学校の勉強では日本語ができなくて苦労するという子どもがいますが、これは、「認知学習言語能力」の習得には比較的長い時間がかかるためと説明されます。

私が実際に、日本語の学習支援を受けている子どもの様子を見せてもらった際には、国語以外の教科についても、宿題を進める手順を説明した文章を理解するために手助けが必要だったり、資料集と問題集を照らし合わせながら問題を解く際に手助けが必要だったりというように、学習に関する日本語を総合的に使う必要があることが分かりました。

次に、具体的な例として語彙の調査を参照してみましょう。バトラー(2011)は、語彙を学習言語の核として位置づけ、「小中学生のための日本語学習語リスト（試案）」を示しています。これは、小中学校で用いられている教科書から教科学習を行うに当たり必要と考えられる学習語を抽出してリスト化したものです。

この中で、特に出現頻度数が高く、教育関係者による重要度の判定も高かった語として115語が挙げられています。内訳は、名詞が78語、動詞が29語で大半を占めています。ただし名詞には「移動」「解決」「学習」「観察」「計算」といったように、「する」を付けると漢語動詞になるものも含まれています。一方、和語動詞には「合わせる」「成り立つ」「述べる」「用いる」などが見られます。また、同じ語でも、教科によって多義的な使われ方がされることも指摘されています。例えば「動き」は理科では「てこの動き」というように使われ、社会では「世界の動き」というように使われます。

この他に、日本語を第二言語とする子どもたちと母語話者の子どもたちの比較調査で正答率に差があった和語動詞として、「（目薬を）さす」「（ハンガーに服を）かける」「（ご飯を）たく」のように家庭場面で使用される動詞や、「（ボートを）こぐ」「（木が風で）たおれる」のように普段の生活場面であまり遭遇しない状況を表す動詞が挙げられており、一方、正答率にあまり差がない動詞としては、「（プールで）およぐ」「（ピアノを）ひく」「（本を）よむ」など、学校での生活や授業の中でよく使用されるような動詞が多いとされています。

また、上で「貯金をおろす」「税金をおさめる」の代わりに使用されていたやりもらいの動詞「あげる・もらう・くれる」については、「あげる」は正答率にあまり差がなく、「もらう・くれる」はやや差が見られるという結果だったそうです。この傾向は、私がこれまで接した大人の日本語学習者にも同様に見られ、「あげる」より「もらう」「くれる」の方が難しいようです。ただし、大人の日本語学習者に比べると、全般的に習得が早いようにも感じます。