【SDGs】資源・エネルギー論
経済学部 小川 健
4.3、6.1、7.1、14.4、15.1、15.7などのターゲット実現のために、国際経済学科提供の「資源・エネルギー論」を従来の中東からの石油エネルギー最優先の講義から、水産資源・水資源・森林資源・(象牙等のため犠牲になっていた)生物資源など「非エネルギー資源」へも対象を拡張した。 その上でエネルギー部分については、石炭・石油・天然ガスなどの従来的な化石燃料エネルギーや原子力などの将来的には廃絶が必要になるエネルギーだけでなく、太陽光・太陽熱や風力などの変動する再生可能エネルギーとその本格導入に必要になる蓄電池・バッテリーに関するリチウムイオン電池・燃料電池・全固体電池などの在り方とその現実策としてのEV(電気自動車)の項目、更にはそれらの普及に向けて大切になるスマート・グリッドの在り方、さらにはそれらとは異なる「ベースロード電源」としての再生可能エネルギーである地熱発電とその本格導入に向けた課題、そしてその普及に欠かせない電力自由化とその対応であるガス自由化、更にはその前提となる発送電分離や類似の概念で理解可能な水道のコンセッション方式による一部民営化まで授業対象項目を大幅に変更した。 そのために、電磁誘導や熱力学の第2法則、光電効果などをはじめ、メタン(CH4)等の簡単な化学構造式を利用した各性質の違いなど、経済系の中堅大学の大学生ではまず出会わない理系的な素養の補充に至るまで、経済系の学生が受け損ねた項目を含めた資源・エネルギーの在り方に関する講義へと変更を行った。
【取り組み主体】学部・学科:経済学部国際経済学科
【取り組み形態】授業(ゼミナール活動含む)