研究プロジェクト

2025年度（令和７年度）採択プロジェクト

スポーツ・自然(地域資源・観光資源)・教育を基軸とした持続可能な地域社会の形成のためのWell-Being向上に関する研究（代表：柏木悠）

研究課題	スポーツ・自然(地域資源・観光資源)・教育を基軸とした持続可能な地域社会の形成のためのWell-Being 向上に関する研究
研究代表者	柏木悠
共同研究者	岡田穣、大崎恒次
研究期間	2025年度〜2027年度
研究概要	「人生 100年時代」を見据えた経済社会システムのあり方が問われ、「人づくり革命基本構想」が示されて7年が経過した。その間、持続可能なまちづくりに向けた地方創生に資する SDGs 未来都市の選定やデジタル田園都市国家構想、新しい地方経済・生活環境創生本部の設置など、地方のよりよい未来のあり方は問われ続けている。超高齢社会のトップランカーである日本は、世界各国の課題先進国である。それは、先進的な社会課題解決国、そして先進的な社会課題解決地域となることが求められている。しかし、周知のように、少子高齢化や人口流出などの影響は、課題先進地域である日本の地域社会に深刻な影響を与えている。それだけに、「地方こそ成長の主役」という発想に基づく新しい地方経済・生活環境創生本部の役割及びその活動は持続可能な地域社会形成に向けて重要となる。本研究では、持続可能な地域社会の形成のための well-being の向上を目指した検討を行う。特にスポーツ、自然(地域資源・観光資源)、教育という3つを基軸とすることで、さまざまな地域及び世代を踏まえた上での持続可能な地域社会の形成のための well-being 向上を考察する。
備考

2024年度（令和６年度）採択プロジェクト

コーポレート・ガバナンスと企業価値に関する研究（代表：湯山智教）

研究課題	コーポレート・ガバナンスと企業価値に関する研究
研究代表者	湯山智教
共同研究者	金鐘勲、太田裕貴
研究期間	2024年度〜2026年度
研究概要	本研究の統一的な主題は、コーポレート・ガバナンスと企業価値にかかる関係について明らかにすることであり、主に以下の３項目から構成される。第一に、コーポレート・ガバナンスにかかる制度改革と企業価値の関係について分析することであり、具体的には，海外の企業については入手できない日本企業固有のデータ（特に、ガバナンス体制や監査役設置会社・監査等委員会設置会社などの組織形態）に着目し、企業価値との関係を明らかにしたい。第二に、従業員の行動と企業価値の関係に着目し、日本企業の労働組合や従業員による株式保有が、企業の情報開示、利益の品質、企業行動に与える影響を経験的に明らかにしたい。第三に、気候変動対応や人的資本といったESGに関する経営行動と企業価値の関係に着目し、その経営行動と企業価値との関係性について明らかにしたい。
備考

2023年度（令和５年度）採択プロジェクト

ステークホルダー型ガバナンスの現状と課題―アジアの異文化及び地政学リスクとソフトコントロール（代表：田畠真弓）

研究課題	ステークホルダー型ガバナンスの現状と課題―アジアの異文化及び地政学リスクとソフトコントロール
研究代表者	田畠真弓
共同研究者	上田和勇、小林守、池部亮
研究期間	2023年度〜2025年度
研究概要	近年、隣接する地域でのイデオロギーや文化、宗教、ナショナリズムなどの相違が政治的紛争に発展してグローバルビジネスにマイナスの影響を与えるケースが増えている。ロシアとウクライナの戦争に加えて近年、米国と中国の政治的対立、さらに台湾有事の懸念等、グローバルビジネスをめぐる経営環境は厳しい試練に直面しつつある。このような異文化リスク、地政学リスクに対処するために、経済、社会、産業、組織、地域のレジリエンス（リスクに遭遇しても柔軟に対応し、力強く回復できる力）を高める必要性が叫ばれている。台湾の社会改革を例にとると、中国に対する地政学リスクに対処するために、政府機関、地域社会、企業組織、市民団体、学校組織等の様々なステークホルダーを巻き込んだ包括的なリスクマネジメントが模索されている。このようなソフトコントロール、すなわち、相互理解を深め、中長期的にリスクを管理する上で効果的なビジョンの共有、組織全体の幸福感の醸成、ステークホルダーとの関係構築が今後のグローバルビジネスの展開に不可欠となってくる。そこで、本研究計画では、アジア各国の様々な組織がステークホルダー型のガバナンスを通じてソフトコントロールを展開する現状と課題について検討を試みる。
備考

2022年度（令和４年度）採択プロジェクト

システム思考にもとづくアクティブ・ラーニング−高・大・産連携による社会科学教育−（代表：神原　理）

研究課題	システム思考にもとづくアクティブ・ラーニング−高・大・産連携による社会科学教育−
研究代表者	神原理
共同研究者	阪本将英、泉貴久
研究期間	2022年度〜2024年度
研究概要	本研究の目的は、第1に、「システム思考にもとづくアクティブ・ラーニング」の様々な手法を提示することにある。システム思考とアクティブ・ラーニングに関する先行研究などをもとに、各メンバーがそれぞれの手法を授業内で展開し、単元が修了した後、それらを体系的に整理していく。第2に、「高大産連携」による「システム思考にもとづくアクティブ・ラーニング」の成果を示すことにある。具体的には、①グローバル社会における様々な課題への理解を深めることができたか。②「グローバル化に対応した時空間認識」を育成することができたか。③「持続可能な社会（地域づくり）」への興味・関心、主体的な関与度を高めることができたかといった点に関する教育的効果を受講生たちのプレゼン資料やレポート、リアクションペーパーなどの分析から明らかにしていく。
備考

2021年度（令和3年度）採択プロジェクト

持続可能な地域社会の形成に向けた中小企業・組織のかかわり：浸透・普及・継続への取り組みに着目して（代表：大崎恒次）

研究課題	持続可能な地域社会の形成に向けた中小企業・組織のかかわり：浸透・普及・継続への取り組みに着目して
研究代表者	大崎恒次
共同研究者	岩尾詠一郎、岡田穣、八島明朗
研究期間	2021年度〜2023年度
研究概要	本研究では、持続可能な地域社会の形成に向けた中小企業や組織のかかわりについて、浸透・普及・継続の観点から検討する。特に、持続可能な地域社会形成の土台となるSDGsに注目し、①内閣府の示すSDGs未来都市などでどのように制度化（実践）されているかの現状把握し、②今後の持続可能な地域社会の形成に向けた中小企業・組織の取り組みが広く社会に普及・継続するための阻害要因は何か、企業においては業界や地域に特性があるのか、③持続可能な地域社会の形成に向けた中小企業や組織のかかわりがどのように浸透・普及・継続が可能かについて検討する。
備考

2020年度（令和２年度）採択プロジェクト

アジアにおける文化的差異と企業のリスクマネジメント（代表：小林守）

研究課題	アジアにおける文化的差異と企業のリスクマネジメント
研究代表者	小林守
共同研究者	上田和勇、田畠真弓
研究期間	2020年度〜2022年度
研究概要	現代の国際経営においては単に一企業にかかわる経営リスク（政治リスク、国際経済リスク異文化リスク、サプライチエーンリスク等）に加えて、災害リスク、ウイルスが引き起こす感染症のリスクがある。特に 21 世紀に入ってからの日本企業において、政治経済リスクとして 2008 年のリーマンショック、2012 年の中国での反日運動リスクがあり、災害リスクとしては 2011 年の東日本大震災がある。これらのリスクについて、企業側の教訓として提唱されてきたのが、BCP（Business Contimnuity Plan:事業継続）である。BCP では生産、販売拠点の分散化などがその具体的な対策として挙げられ、一定の効果を上げてきた。しかし、グローバル化の必然として発生し、対策を立てにくいのが多国籍従業員に伴うトラブルや感染症のパンデミックリスクである。それらへ対策の立案・実施には国によって異なる風習、宗教、文化、制度上の異質性を考慮する必要があり、グローバルに展開する企業が一つの方針、対策を統一的に実施し、コントロールするだけでは不十分である。本研究ではこの困難で、それがゆえに、関心の高い異文化リスクとパンデミックリスクについて成功事例を分析する。
備考

2019年度（令和元年度）採択プロジェクト

地域情報のデジタルアーカイブ化と地域活性化：神田神保町を事例にした効果的な収集・共有・発信の方法の検討（代表：渡辺達朗）

研究課題	地域情報のデジタルアーカイブ化と地域活性化：神田神保町を事例にした効果的な収集・共有・発信の方法の検討
研究代表者	渡辺達朗
共同研究者	渡邊隆彦、新島裕基
研究期間	2019年度〜2021年度
研究概要	本研究では、専修大学に古くから保存されてきた、大学とその周辺地域に関する膨大な資料のデジタルアーカイブ化を実施し、社会に向けた情報発信を行う。具体的には、大学史資料室と連携し、同資料室が保管している資料・史料のうち、神田キャンパス周辺の地域ビジネスコミュニティおよび地域住民コミュニティに焦点を絞る。そして、専修大学が歴史的にそれらとどのような関係を築いてきたか、および地域活性化を目的として未来志向的にどのように関係強化を図るか、という観点からデジタルアーカイブ化を実行するとともに、周辺地域との情報共有、対外的な情報発信を効果的に行う方法について検討する。
備考	渡辺達朗ゼミナールと靖国通り商店街連合会サポーターで実施された調査結果をまとめたパンフレット「ようこそ！靖国通り商店街へ」（by 渡辺達朗ゼミ）

2018年度（平成30年度）採択プロジェクト

都市型フィールドワークの技法（代表：神原理）

研究課題	都市型フィールドワークの技法
研究代表者	神原理
共同研究者	大林守、吾郷貴紀、中原孝信
研究期間	2018年度〜2020年度
研究概要	本研究は、①フィールドワークの技法を活用した都市部におけるビジネス研究のアプローチを提示し、②アクティブラーニングによるビジネス教育のひとつとして、都市部におけるフィールドワークの教育的成果を示すことを目的としている。特に、東京を中心とする大都市での研究アプローチについて検討し、盛り場（商業空間）における賑わい（交流）」から生じる財やサービスの交換などをフィールドワークという定性的な調査手法で把握し分析する。そしてフィールドワークを通じたアクティブラーニング教育の成果を蓄積していく。
備考	神原ゼミナール、大林ゼミナールがそれぞれ実施したフィールドワークのまとめ作品「専修大学神田キャンパス攻略マップ」（by神原ゼミ）「神保町喫茶店ちょっと寄りたい、大学近くの喫茶店集」（by大林ゼミ）

2017年度（平成29年度）採択プロジェクト

東南アジアの企業経営における現地文化とリスク対応（代表：上田和勇）

研究課題	東南アジアの企業経営における現地文化とリスク対応
研究代表者	上田和勇
共同研究者	小林守、神原理、岩尾詠一郎、池部亮、大崎恒次、飯沼健子、チン・トゥイ・フン、姜徳洙、ラダワン・ラクマット、Matthew Allen
研究期間	2017年度〜2019年度
研究概要	本プロジェクト研究は、異文化リスクの視点から東南アジアのマーケティングやビジネス展開について現状や課題を検討することを主な目的としている。日本企業の今後の主なターゲットをASEANおよび東南アジアなどの日本国外とすると、相手国のcultureとビジネス・cultureの理解などを通して、相手国と日本との相互理解を深める視点からの研究・リサーチが重要な視点となる。この種の視点からの研究はあまりなされていないため、新規性という点からも意義が大きい。また我が国が現地国との好ましい関係を維持しながら持続可能性の高い発展をしていくためにも、必要な研究といえる。
備考