「学長伝書鳩」No.6

後期はオンライン授業を主とし、対面授業は必要最小限の範囲で

「アンケート」は、オンライン授業の発信側（教員）と受信側（学生）の双方で、オンライン授業の品質を向上させる環境作りを強く求めるものでした。また対面授業への希望は、やはり1年次の学生から多く認められました。私は、このようなアンケート結果も踏まえて、後期の授業運営をコロナ禍の現況を考慮しつつ、学生・教職員の感染防止策に万全を期することを前提に、オンライン形式を主とし、対面形式は、各学部が必要と判断した科目に限定して実施することを決めました。
対面授業科目のリスト選定作業は、教室の収容能力や食堂の座席数等を鑑みて、キャンパスで「三密」を回避できる同時入構人数の上限を決めることから始まりました。厳しめに見積もって、生田キャンパスは2,000名、神田キャンパスは1,200名とすることを決めました。この人数を超えないようにするため、週当たり、1年次は2日間、2年次は1日ないし2日、3年次と4年次は1日の入構回数を目安として、全学部毎に対面授業科目のリスト作りをお願いし、シミュレーションを繰り返しながら公表リストの内容にたどり着きました。また、諸事情で対面授業に出席することを避けたい方への配慮として、対面授業をオンラインでも聴講することができるように決めました。


学生の皆さんから「アンケート」で、現状のオンライン授業に対して、様々な問題提起をいただきました。なかには、以下に示すような自由記述回答もございました。このような意見をいただいたことの責任の一端は、私にもあると思っております。本学がオンライン授業を開始した5月当時は、日本全体のインターネット容量の限界が憂慮されていた時期で、私は、先生方にオンライン授業に際して「データダイエット」に努めてほしいとお願いし、また受信側の通信環境による格差を生じさせないために４G環境の「スマホ」での受信を想定するよう、先生方に強く要請しました。このことが、先生方が本来やりたいと思っていたオンライン授業のスタイルをかなり制限させてしまったのではないかと思っております。
今、私は、上で述べられた厳しい指摘に対して、後期のオンライン授業は、教員と学生に過度な負担を強いることなく、可能な限りでオンライン授業の品質向上を果たし、皆さんの満足度を上げるように努力しますと申し上げたいです。


後期からのオンライン授業の品質向上のため、ウィズコロナ時代を想定した「新しい時代のオンライン授業に向けたアクションプラン－SENSHU 5 PROJECTS－」として、現在以下のような複数のプロジェクトが進行中です。学生の皆さんに必要な情報は、決まり次第、HP・ポータルサイト等でお知らせします。

1. オンライン授業の基盤ツールの充実プロジェクト
   後期のオンライン授業では、ビデオ配信方式の講義をより充実させる方針でおります。本学は、現在Google社が提供しているG Suite for Educationプランを利用していますが、後期に向けては、より高機能な「G Suite Enterprise for Education」の導入を視野にオンライン授業の基盤となるシステムの充実化を図ってまいります。
2. 授業コンテンツの改善プロジェクト
   アンケート結果に基づき、講義・実習・演習等の授業形態ごとに「推奨されるオンライン授業の組み立て方法」を先生方と情報共有し、後期のオンライン授業への満足度を向上させるように努めます。
3. 聞きやすく見やすいオンライン授業の開発プロジェクト
   オンライン授業の際に、学生にとって聞きやすい音声や見やすい画像を提供するために必要とされる方途を教員間で共有します。
4. オンライン授業受信環境のスペックアップに係る支援プロジェクト
   後期のオンライン授業で、Google Meetの利用の比重が高まることを踏まえ、学生の皆さんに是非導入をお願いしたい定額でデータ通信量無制限型の通信環境の整備に係る支援策を提示いたします。
5. 学生の健康維持プロジェクト
   本学「スポーツ研究所」のご協力のもと、オンライン授業に伴って学生の皆さんの心身にかかる負担の軽減策を提案します。

「施設費」に関しても、「アンケート」で多くの自由記述回答をいただきました。特に多かった内容は、以下のようなものでした。本学として、その返金を決断できなかった理由を具体的に説明させていただきたいと思います。学生の皆さん・保護者の皆さまから「施設費」、これは大学側からみると「施設設備資金収入」となるのですが、本学の場合、学生の皆さんが施設設備（校舎やそれに付属する空調・エレベータ・エスカレータ等の施設や机や椅子等の備品など）を利用できない前期中の場合でも、この「施設設備資金収入」の使途の大部分が、計画的な改修工事など、その利用頻度に左右されずに発生する「固定的な金銭支出」で占められているという実態がございます。さらに、施設設備資金収入の一部は、将来の校舎の建替え工事のための資金や最新のコンピュータシステム等などの設備更新といった「将来の準備資金」のための貴重な原資ともなる予定です。このように、「施設設備資金収入」は、「固定的な金銭支出」や「将来の準備資金」として、本学での施設設備の維持と発展のために当該年度ばかりでなく将来に向けたサイクルを繰り返しながら活用されております。


本学は、コロナ禍の影響により卒業や進級を断念せざるを得ないほどに経済的困窮度の高い学生向けに、今年度から来年度にかけて総額6億円の資金を用意し、「緊急支援奨学金制度」を設けました。本制度の適用基準に満たない場合であっても、既存の家計急変奨学生制度や育友会・校友会等による経済的支援制度の適用が可能な場合もございますので、お困りの際には、学生生活課奨学金相談窓口（一部学生の場合）まで是非お問い合わせください。詳しくは、「新型コロナウイルス感染症の拡大防止に伴う本学の学生支援について」をご覧ください。

【追伸】

「専修大学SDGsチャレンジプログラム2020」は、8月25日（火）より本エントリー受付が開始となります。詳細についてはHPの以下のリンク先をご参照ください。
https://www.senshu-u.ac.jp/social/senshu_sdgs/challenge2020.html
本学学生の皆さんの積極的な応募をお待ちしております。