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カリキュラムの特色・教育実習・介護等の体験

カリキュラムの特色

1・2年次生では、教育の基礎科目が多領域にわたって履修できるように配慮されています。1年次では「教育原論」及び、「教育法学」「教育行政学」「教育社会学」「比較教育学」の4科目の中から1科目を選択し、履修することができます。これにより履修者は自己の興味・関心、あるいは問題意識に基づいて教育の専門領域の基礎を学ぶことができます。

「教職入門」は、教職課程全体の土台と位置づけられます。どうして教職課程を履修したのか、なぜ教員を目指すのか、どんな教員になりたいのか、を問い直すことから始め、教員に求められる資質・能力、学校教育が抱える課題といった問題群に取り組んでいきます。各自の教育観を深めるためにもグループワーク、討論、ロールプレイングをとり入れた参加型授業も展開しています。

今、学校現場は指導力のある教員を求めています。生徒の「心」をつかめる教員、生徒の「心と体を動かせる」教員、そして彼等と「共に歩める」教員を必要としています。「特別活動論」(1年次配当)「教育相談の理論と方法」(2年次配当)「生徒・進路指導論」(3年次配当)では、「学級、ホームルーム運営の実際」「カウンセリングの精神と技法及び生徒理解のための知識」「生徒指導の理論と方法及びキャリアガイダンスの進め方」について学び、「実践的指導力」のアップをねらいます。

2年次で学習する「心身の発達と学習の過程」は、人がどのように発達し学習していくのかについて、特に学童期・思春期・青年期を中心として理解を進めていくことを目的としています。また、心身の発達と学習の過程におけるさまざまな障がいについても理解を深めます。そして、教員として生徒を理解するために必要な、また教育的効果を高めるのに有用な発達および学習の諸理論などについて、ワーク等を用いて体験的に理解し考察します。また、教職に向けた明確なキャリア意識を形成することを目的に、教職独自科目として平成28年度以降入学者を対象に「教職基礎ゼミナール」を開設します。

本学では「教育実習」を1・2および3に分け、3年次から4年次にかけて継続的に履修させています。これは学校段階別の教育実習・事前事後指導をきめ細かく実施することをとおして、教職の道を志望する実習者の資質と学力の向上を図ることが目的です。特に、教育実習・事前指導では十分な時間を取り、基礎学力の向上と教育技術の習得の徹底を図っています。「教職実践演習(中・高)」は、教科に関する科目及び教職に関する科目の履修状況を踏まえ、教員として必要な知識技能を習得したことを確認することを目的として、4年次の後期に開講されます。

具体的には、教員に求められる4つの事項(1)使命感や責任感、教育的愛情等に関する事項、(2)社会性や対人関係能力に関する事項、(3)幼児児童生徒理解に関する事項、(4)教科等の指導力に関する事項について、役割演技(ロールプレイング)・事例研究・現地調査(フィールドワーク)・模擬授業等を含めた演習を中心とした授業を実施し、教員としての資質能力を確実に身に付けているか確認を行います。教員を目指す学生がこの科目の履修を通じて、将来教員になる上で自己にとって何が課題であるのかを自覚し、必要に応じて不足している知識や技能等を補い、その定着を図ることにより、教職生活をより円滑にスタートできるようになることを期待して設置しています。

教育実習

教育実習とは、教師を目指すものが一定の期間、学校の現場で、指導教諭のもとで教師として必要な実践的な知識や技能の初歩を獲得し生徒との関係などについて学ぶ、経験的学習と教職課程履修の終盤のまとめとして、大学で学修した教育観、生徒観、教科研究などを学校において実際に追体験する場と時間です。

免許状の取得には、実習校における教育実習を必ず行わなければなりません。教育実習は原則として、中学校または高等学校での実習になります。教育実習は法律により、中学校免許には 5 単位、高等学校免許には 3 単位の修得が必要です。本学では、「教育実習 1」( 1 単位)と「教育実習 2」( 2 単位)および「教育実習 3」( 2 単位)を開設しています。

介護等の体験

1998年(平成10年)4 月 1 日より、「小学校及び中学校の教諭の普通免許状授与に係る教育職員免許法の特例等に関する法律」(以下「介護等の体験法」という)が施行され、小学校および中学校の教諭の普通免許状を取得しようとする者には、介護等の体験が義務づけられました。「介護等の体験法」が求める体験とは、特別支援学校(盲学校・聾学校・養護学校等)および障がい者や高齢者の社会福祉施設などで、介護、介助をとおしてこれらの人々との交流を深めるというもので、期間は 7 日間、特別支援学校で 2 日間、社会福祉施設で 5 日間実施するものです。

この介護等の体験は、都道府県教育委員会への免許状申請の要件であり、免許状申請時に申請者は該当機関・施設の発行する「介護等の体験修了証明書」の提出が必要になります。
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