心理学専攻

専攻の概要と目的

概要

心理学専攻が設置されたそもそもの目的は、(1)前期(修士)―後期(博士)課程を経て、大学などの高等教育機関で専門研究者となるものを養成することと、(2)前期課程を経て、臨床心理学の領域における資格取得を目指すものが、実務・応用に耐えうる深化した基礎知識と技能を涵養すること、の二点にありました。心理学専攻では、この二つの目的を実現するために必要な教員体制の確立とカリキュラムの整備、そして教育環境の充実に向けて年々努力を傾注しています。
現在、心理学専攻は基礎・社会・発達・臨床の四つの領域から構成されています。各領域に片寄りなく専門家が配されていて、院生のさまざまな志向に応じた個別性の高い指導が可能になっています。
心理学専攻には、大学院創設当初から基礎・社会・発達領域の院生教育のために、最新機器を備えた各種実験室のほか、他大学に先駆けてすべてのコンピュータがネットワーク化されていて、インターネット資源の活用と先進的な情報処理技術を教育に導入してきました。また臨床領域の院生教育のために、臨床心理学的実習に欠かすことのできないプレイルームや行動観察室や集団面接室などを完備した心理教育相談室を2009(平成21)年に一新し、活発な活動を行っています。1997(平成9)年度以降、(財)日本臨床心理士資格認定協会による大学院指定制度で第一種指定校ともなっています。また、心理学専攻修士課程では、平成30年度より公認心理師法の規定に基づく公認心理師となるために必要な科目を開講しています。
心理学専攻を修了した後、すでに大学で専門研究者として後進の指導にあたる者も輩出していますし、臨床心理士資格を取得し、各種の現場で活躍している修了者は200名を超えているところです。

専修大学心理教育相談室

臨床心理学的実習に欠かすことのできないプレイルームや行動観察室や集団面接室など、学内実習のできる施設として、専修大学心理教育相談室を設置しています。

目的

(1)修士課程と博士後期課程を経て、大学などの高等教育機関で専門研究者となるものを養成すること
(2)修士課程を経て、臨床心理学の領域における資格取得を目指すものが、実務・応用に耐えうる深化した基礎知識と技術を涵養すること
を目的とします。

教員一覧(心理学専攻担当者)

専修大学に所属する専任教員については、専修大学研究者情報データベースにて、研究者情報や研究業績情報などを閲覧できます。
教員氏名所属職名担当課程担当(研究)分野
池田 彩夏人間科学部講師修士比較発達認知心理学
石金 浩史人間科学部教授修士/博士後期生理心理学・脳神経科学
石川 健太人間科学部助教修士集団精神療法、学校臨床、自殺予防
大久保 街亜人間科学部教授修士/博士後期日常認知と左右差
岡村 陽子人間科学部教授修士/博士後期神経心理アセスメント、認知リハビリテーション
加藤 佑昌人間科学部准教授修士臨床心理査定、精神分析的心理臨床、心理臨床家養成教育
国里 愛彦人間科学部教授修士/博士後期不安・気分障害の異常心理学研究
小杉 考司人間科学部教授修士/博士後期心理統計学
澤 幸祐人間科学部教授修士/博士後期ヒトと動物の認知学習心理学、連合学習理論研究
下斗米 淳人間科学部教授修士/博士後期自己と対人関係・集団の相互規定性研究
高田 夏子人間科学部教授修士/博士後期深層心理学、イメージを使った心理療法、小児科の心理臨床
塚本 匡人間科学部講師修士児童思春期メンタルヘルス・文化精神医学
中沢 仁人間科学部教授修士/博士後期知覚情報処理
松嶋 祐子人間科学部准教授修士非行・犯罪心理臨床
吉田 弘道人間科学部教授修士/博士後期発達臨床心理学
小川 耕平人間科学部兼任講師修士臨床精神医学、精神薬理学、司法精神医学、産業精神保健学
江口 聡人間科学部兼任講師修士パーソナリティ・アセスメント、身体疾患に対する心理支援
藪垣 将人間科学部兼任講師修士家族療法
唐澤 真弓人間科学部兼任講師修士文化心理学・発達心理学
菊島 勝也人間科学部兼任講師修士スクールカウンセリング研究
高砂 美樹人間科学部兼任講師修士心理学史・精神医学史
坂東 克彦人間科学部兼任講師修士臨床・コミュニティ心理学/多文化間心理学
北條 理恵子人間科学部兼任講師修士産業心理学
松井 豊人間科学部兼任講師修士援助・サポート研究、被災者ケア研究

修士課程

履修モデル

 以下に示す履修モデルは、あくまで一つのモデルであり、このように履修しなければならないということではありません。履修に際しては指導教授とよく相談してください。
基礎・社会・発達領域臨床領域
基礎心理学特講 I A・I B(心理学史・心理学基礎論)
基礎心理学特講 III A・III B(知覚)
基礎心理学特講 IV A・IV B(行動)
社会心理学特講 II A・II B(対人関係・集団力学)
発達心理学特講 I A・I B(乳児期・幼児期)
発達心理学特講 II A・II B(児童期・青年期)
基礎心理学特講 I A・I B(心理学史・心理学基礎論)
発達心理学特講 I A・I B(乳児期・幼児期)
臨床心理学特講 I A・I B(臨床心理学特論)
臨床心理学特講 II A(心理支援に関する理論と実践)
臨床心理学特講 II B(心理療法)
臨床心理学特講 III A(心理アセスメントに関する理論と実践)
臨床心理学特講 III B(臨床心理査定)
臨床心理学特講 IV A・IV B(司法・犯罪分野に関する理論と支援の展開)
臨床心理学特講 VI A・VI B(臨床神経心理学)
臨床心理学特講 IX A・IX B(発達臨床心理学)
臨床心理基礎実習 A・B
心理実践実習 2A・2B

講義要項(シラバス)、科目一覧

・開講科目の一覧はコチラから大学院をご確認ください

履修方法について(令和4年度以降入学者用)
※令和3年度以前に入学された在学生の方は、配付している大学院要項を確認していただくか、コチラから確認してください。

1.修士課程の標準修業年限は2年である。修得すべき単位は30単位で、かつ、指導教員による研究指導を必ず受けること。
必修科目(12単位)選択科目合計
1年指導教員の「講義」4単位「演習」(又は「論文指導」)4単位18単位以上30単位以上
2年指導教員の「演習」(又は「論文指導」)4単位
(1)1年次及び2年次において、必修科目として指導教員の講義4単位・演習(又は「論文指導」)8単位、計12単位を履修すること。また、1年次から2年次の間において、選択科目として18単位以上を履修すること。
(2)心理学専攻では、実習等のやむを得ない事情がある場合は、必修科目である指導教員の講義 4 単位を、 1 年次に 1 科目 2 単位、 2 年次に 1 科目( 1 年次に履修していない科目に限る) 2 単位とに分割して履修することができる。

2.
(1)指導教員が研究上特に必要と認め、当該研究科委員会の承認を得た場合に限り、本大学院の他の研究科及び他の専攻で開講されている授業科目を履修することができる。この場合の単位は、合計10単位以内で単位認定することができる。
(2)指導教員が研究上特に必要と認め、当該研究科委員会の承認を得た場合に限り、本大学院と協定を締結した他の大学院(単位互換協定校)で開講する授業科目を履修することができる。この場合の単位は、15単位を超えない範囲で本研究科において修得したものとみなすことができる。
(3)本研究科が定める学位授与の方針及び教育課程編成・実施の方針に照らし、教育上有益であり、本研究科の教育課程に即したものであると認められ、指導教員が研究上特に必要と認め、当該研究科委員会の承認を得た場合に限り、本研究科に入学する前に本大学院又は他の大学院において修得した単位を、15単位を超えない範囲で、本研究科において修得したものとみなすことができる。
(4) 上記(2)および(3)項の規定により、本研究科において修得したものとみなすことができる単位数は、合わせて20 単位を超えないものとする。
(5)指導教員が研究上特に必要と認め、当該研究科委員会の承認を得た場合に限り、大学院文学研究科担当教員が担当する本学学部の授業科目(原則として専門科目に限る)を10単位以内で履修することができる。この場合の単位は修了要件単位には含まれない。

3.修士論文の作成にあたっては、指導教員の研究指導が必要である。従って、所定の単位を修得して修士論文作成のために在学する者は、必ず指導教員の演習(又は「論文指導」)を履修すること。


●トピック●

臨床心理士について

 本大学院の文学研究科心理学専攻臨床心理学領域は、(財)日本臨床心理士資格認定協会より第一種の指定を受けています。この領域の修士課程を修了した者は(財)日本臨床心理士資格認定協会が実施する臨床心理士資格を取得するための受験資格が得られます。
 臨床心理士資格を取得するためには、以下の(1)及び(2)の条件を満たすことが必要です。条件を満たしていない場合には、本大学院を修了しても、臨床心理士の受験資格は得られませんのでご注意ください。
(1)大学院入学後は、資格取得に必要な科目を履修すること。資格取得に必要な科目は、ガイダンス時に指示します。
(2)修士論文は、臨床心理学に関するものであること。

博士後期課程

講義要項(シラバス)、科目一覧

・開講科目の一覧はコチラから大学院要項をご確認ください

履修方法について(令和4年度以降入学者用)
※令和3年度以前に入学された在学生の方は、配付している大学院要項を確認していただくか、コチラから確認してください。

1.博士後期課程の標準修業年限は3年である。修得すべき単位は16単位で、かつ、指導教員による研究指導を必ず受けること。
必修科目(12単位)選択科目合計
1年指導教員の「演習」(または「研究論文指導」)4単位4単位以上16単位以上
2年指導教員の「演習」(または「研究論文指導」)4単位
3年指導教員の「演習」(または「研究論文指導」)4単位
(1)1年次、2年次及び3年次において、必修科目として指導教員の演習(又は「研究論文指導」)3科目計12単位を履修すること。また、1年次~3年次の間において、選択科目として4単位以上を履修すること。
(2)選択科目は、指導教員の講義及び当該年度に開講されている講義及び演習(又は「研究論文指導」)とする。

2.
(1)指導教員が研究上特に必要と認め、当該研究科委員会の承認を得た場合に限り、本大学院の他の研究科及び他の専攻で開講されている授業科目を履修することができる。この場合の単位は、合計10単位以内で単位認定することができる。
(2)指導教員が研究上特に必要と認め、当該研究科委員会の承認を得た場合に限り、本大学院と協定を締結した他の大学院(単位互換協定校)で開講する授業科目を、15単位を超えない範囲で本研究科において修得したものとみなすことができる。
(3)本研究科が定める学位授与の方針及び教育課程編成・実施の方針に照らし、教育上有益であり、本研究科の教育課程に即したものであると認められ、指導教員が研究上特に必要と認め、当該研究科委員会の承認を得た場合に限り、本研究科に入学する前に本大学院又は他の大学院において修得した単位を、15単位を超えない範囲で、本研究科において修得したものとみなすことができる。
(4)上記(2)および(3)項の規定により本研究科において修得したものとみなすことができる単位数は、合わせて20 単位を超えないものとする。

3.博士後期課程に在学する者は、当該年度の研究状況について所定用紙により「研究報告書」を作成し、1月末日までに指導教員を経由して大学院事務課に提出すること。

4.博士論文の作成にあたっては、指導教員の研究指導が必要である。従って、所定の単位を修得し博士論文作成のために在学する者は、必ず指導教員の演習(又は「研究論文指導」)を履修すること。