社会学専攻

専攻の概要と目的

概要

社会学専攻では、深い専門性と総合性に基づく理論と実証の結合を追及する社会学教育だけでなく、各専門領域の研究者の育成とともに社会の幅広い分野で活躍できる「高度な専門的知識」を身につけた職業人を養成することも目指しています。
  1. 修士課程と博士後期課程が設けられており、修士課程では社会学修士、博士後期課程では博士(社会学)の学位が取得できます。
  2. 「国際化」・「情報化」・「高齢化」などの進展の中で、グローバルな視野を持って、現代社会の構造を総合的・体系的に追及するため、別表にある諸科目を設けています。そのために本専攻は別掲のそれぞれの専門領域の特講・演習を担当する14名の大学院専任教員と、非常勤教員による多彩な専門領域の「特講」を設けています。
  3. 本専攻は、各専門領域における理論と実証の関連を重視することを基礎として、現実的でリアリティのあるテーマ及び課題をより深く広く追求する教育を目指しています。
  4. また、本専攻では、より高度な調査・分析能力を身に付け、「一般社団法人社会調査協会」が定めた「専門社会調査士」の資格を取得することができる社会調査教育も行っています。
  5. さらに、首都圏の23大学の社会学系大学院と提携し、本学のカリキュラムにない研究分野の研究をし、単位が取得できるよう、他大学大学院社会学関連分野との「単位互換制度」を修士レベルで設けており、より広い視野に立って研究が進められるようになっています。
  6. 博士後期課程では、開設以来これまでに9名の課程博士を送り出し、それぞれ大学で教育研究職についています。その他にも国立大学および教育研究機関に就職者を出しています。

目的

社会学専攻では、グローバルな視野を持って現代社会の構造を総合的・体系的に考究する社会学各専門領域の研究者、高度な専門的知識を身につけた職業人の養成を目指してカリキュラムを編成しています。さらに、首都圏23の大学院からなる社会学関連単位互換制度に加盟していて、より広い視野にたった研究が進められるようになっています。また、「一般財団法人 社会調査協会」が定めた「専門社会調査士」の資格を取得することも出来るようになっています。

教員一覧(社会学専攻担当者)

専修大学に所属する専任教員については、専修大学研究者情報データベースにて、研究者情報や研究業績情報などを閲覧できます。
教員氏名所属職名担当課程担当(研究)分野
秋吉 美都人間科学部教授修士/博士後期メディア利用行動の計量研究(技術社会学)
大矢根 淳人間科学部教授修士/博士後期生活再建・コミュニティ再興の地域社会学的復興研究(災害社会学)
勝俣 達也人間科学部准教授修士/博士後期日本型雇用システム、中小企業経営者のライフ・ヒストリー研究(産業・労働社会学)
金井 雅之人間科学部教授修士/博士後期マイクロ-マクロリンクの観点からの現代社会の諸制度の数理・計量的研究
広瀬 裕子人間科学部教授修士/博士後期教育社会学
後藤 吉彦人間科学部准教授修士/博士後期カルチュラル・スタディーズ、現代文化の研究
駒崎 道人間科学部准教授修士子ども家庭福祉政策の歴史分析(社会福祉論)
鶴 理恵子人間科学部教授修士/博士後期地域社会学
嶋根 克己人間科学部教授修士/博士後期社会変動と意識変容(社会意識論)
永野 由紀子人間科学部教授修士/博士後期日本とアジアの家族・親族・村落(比較家族研究・農村社会学)
馬場 純子人間科学部教授修士/博士後期高齢者福祉とケアの社会学(介護・ケア論)
樋口 博美人間科学部教授修士/博士後期職業生活を中心とした生活構造分析の研究(職業・生活論)
菱山 宏輔人間科学部教授修士/博士後期トランスナショナリズムと「場所」(エリアスタディーズ)
藤原 法子人間科学部教授修士/博士後期エスニシティと都市(都市社会学)

修士課程

履修モデル

 以下に示す履修モデルは、あくまで一つのモデルであり、このように履修しなければならないということではありません。履修に際しては指導教授とよく相談してください。
文化・システム系社会学特講 I(社会システム論)
社会学特講 VII(教育社会学)
社会学特講 IX(コミュニケーション論)
社会学特講 X(現代文化論)
社会学特講 XIV(現代社会論)
社会学特講 XVI(社会意識論)
社会調査実習 I(企画・設計)
社会調査実習 II(多変量解析)
社会調査実習 III(質的調査法)
生活・福祉系社会学特講 V(産業・労働社会学)
社会学特講 VI(社会福祉論)
社会学特講 VIII(職業・生活論)
社会学特講 XII(家族社会学)
社会学特講 XIII(福祉・ケア論)
社会調査実習 I(企画・設計)
社会調査実習 II(多変量解析)
社会調査実習 III(質的調査法)
地域・エリアスタディーズ系社会学特講 II(社会環境論)
社会学特講 III(地域社会学)
社会学特講 IV(都市社会学)
社会学特講 XV(エリアスタディーズ)
社会調査実習 I(企画・設計)
社会調査実習 II(多変量解析)
社会調査実習 III(質的調査法)

講義要項(シラバス)、科目一覧

​・開講科目の一覧はコチラから大学院要項をご確認ください

履修方法について(令和4年度以降入学者用)
※令和3年度以前に入学された在学生の方は、配付している大学院要項を確認していただくか、コチラから確認してください。

1.修士課程の標準修業年限は2年である。修得すべき単位は30単位で、かつ、指導教員による研究指導を必ず受けること。
必修科目(12単位)選択科目合計
1年指導教員の「講義」4単位「演習」(又は「論文指導」)4単位18単位以上30単位以上
2年指導教員の「演習」(又は「論文指導」)4単位
(1)1年次及び2年次において、必修科目として指導教員の講義4単位・演習(又は「論文指導」)8単位、計12単位を履修すること。また、1年次から2年次の間において、選択科目として18単位以上を履修すること。

2.
(1)指導教員が研究上特に必要と認め、当該研究科委員会の承認を得た場合に限り、本大学院の他の研究科及び他の専攻で開講されている授業科目を履修することができる。この場合の単位は、合計10単位以内で単位認定することができる。
(2)指導教員が研究上特に必要と認め、当該研究科委員会の承認を得た場合に限り、本大学院と協定を締結した他の大学院(単位互換協定校)で開講する授業科目を履修することができる。この場合の単位は、15単位を超えない範囲で本研究科において修得したものとみなすことができる。
(3)本研究科が定める学位授与の方針及び教育課程編成・実施の方針に照らし、教育上有益であり、本研究科の教育課程に即したものであると認められ、指導教員が研究上特に必要と認め、当該研究科委員会の承認を得た場合に限り、本研究科に入学する前に本大学院又は他の大学院において修得した単位を、15単位を超えない範囲で、本研究科において修得したものとみなすことができる。
(4) 上記(2)および(3)項の規定により、本研究科において修得したものとみなすことができる単位数は、合わせて20 単位を超えないものとする。
(5)指導教員が研究上特に必要と認め、当該研究科委員会の承認を得た場合に限り、大学院文学研究科担当教員が担当する本学学部の授業科目(原則として専門科目に限る)を10単位以内で履修することができる。この場合の単位は修了要件単位には含まれない。
 (注)社会調査士の資格関連授業科目の履修に際しては、大学院文学研究科担当教員の担当科目でなくても履修を認めます。

3.修士論文の作成にあたっては、指導教員の研究指導が必要である。従って、所定の単位を修得して修士論文作成のために在学する者は、必ず指導教員の演習(又は「論文指導」)を履修すること。

●トピック●

専門社会調査士について

 文学研究科修士課程社会学専攻は、平成 17 年度から専門社会調査士の資格認定科目を設置している機関として社会調査協会に認定されております。社会調査士の資格を持つ者が、「社会調査実習 I」「社会調査実習 II」「社会調査実習 III」の単位を修得し、社会調査の結果を用いた修士論文を執筆すれば、専門社会調査士の資格を取得することができます。


博士後期課程

講義要項(シラバス)、科目一覧

​・開講科目の一覧はコチラから大学院要項をご確認ください

履修方法について(令和4年度以降入学者用)
※令和3年度以前に入学された在学生の方は、配付している大学院要項を確認していただくか、コチラから確認してください。

1.博士後期課程の標準修業年限は3年である。修得すべき単位は16単位で、かつ、指導教員による研究指導を必ず受けること。
必修科目(12単位)選択科目合計
1年指導教員の「演習」(または「研究論文指導」)4単位4単位以上16単位以上
2年指導教員の「演習」(または「研究論文指導」)4単位
3年指導教員の「演習」(または「研究論文指導」)4単位
(1)1年次、2年次及び3年次において、必修科目として指導教員の演習(又は「研究論文指導」)3科目計12単位を履修すること。また、1年次~3年次の間において、選択科目として4単位以上を履修すること。
(2)選択科目は、指導教員の講義及び当該年度に開講されている講義及び演習(又は「研究論文指導」)とする。

2.
(1)指導教員が研究上特に必要と認め、当該研究科委員会の承認を得た場合に限り、本大学院の他の研究科及び他の専攻で開講されている授業科目を履修することができる。この場合の単位は、合計10単位以内で単位認定することができる。
(2)指導教員が研究上特に必要と認め、当該研究科委員会の承認を得た場合に限り、本大学院と協定を締結した他の大学院(単位互換協定校)で開講する授業科目を、15単位を超えない範囲で本研究科において修得したものとみなすことができる。
(3)本研究科が定める学位授与の方針及び教育課程編成・実施の方針に照らし、教育上有益であり、本研究科の教育課程に即したものであると認められ、指導教員が研究上特に必要と認め、当該研究科委員会の承認を得た場合に限り、本研究科に入学する前に本大学院又は他の大学院において修得した単位を、15単位を超えない範囲で、本研究科において修得したものとみなすことができる。
(4)上記(2)および(3)項の規定により本研究科において修得したものとみなすことができる単位数は、合わせて20 単位を超えないものとする。

3.博士後期課程に在学する者は、当該年度の研究状況について所定用紙により「研究報告書」を作成し、1月末日までに指導教員を経由して大学院事務課に提出すること。

4.博士論文の作成にあたっては、指導教員の研究指導が必要である。従って、所定の単位を修得し博士論文作成のために在学する者は、必ず指導教員の演習(又は「研究論文指導」)を履修すること。