地理学専攻

専攻の概要と目的

概要

文学研究科に歴史学・社会学・心理学とならんで、地理学専攻修士課程が増設されたのは1992(平成4)年のことです。そして、1994(平成6)年には博士後期課程が置かれました。現在専任スタッフ10名で構成されており、地理学系の修士・博士後期課程を有する大学院としては、名実ともに全国大学屈指の規模と陣容を誇ります。
本専攻では、人文地理学・自然地理学・地誌学に関する専門教育を授け、フィールドワークおよび資料分析の双方の調和の取れた研究を通じて、地域や環境に関する学術的課題を実証的に解明していく能力を育成することを目的としています。授業科目としては、修士課程では、歴史地域論、社会環境論、村落地域論、地域計画論、経済立地論などの人文地理学系の科目や、都市地域論、発展途上地域論を軸とする地域システム論をはじめ、地域環境論、地球環境論などの自然地理学系の科目とともに地域資源論、地理情報論などの特講を適宜配し、バランスのとれた魅力的なカリキュラムとなっています。
博士後期課程では、これらの科目が特殊研究という形で展開されると同時に、専攻学生の博士論文のテーマを中心とする個別研究指導が行われており、これまで3名に学位(博士・地理学)が授与されています。進学・就職状況も他の国立大学、国立研究機関、中・高校教員等に進出するなど、概ね良好であり、また社会人入学にも積極的に対応しています。なお、所定の条件を満たすと、(公社)日本地理学会が認定する専門地域調査士,GIS専門学術士の資格を取得することができます。
また本専攻は、2001(平成13)年度より都内5大学(法政、明治、駒澤、国士舘、日本)と協定を結び、大学院地理学専攻間の単位互換制度を実施し、より広い視野に立った研究交流も推進しています。

目的

地理学専攻では、人文地理学・自然地理学・地誌学に関する専門教育を授け、フィールドワークおよび資料分析の双方の調和の取れた研究を通じて、地域や環境に関する学術的課題を実証的に解明していく能力を育成することを目的とします。

教員一覧(地理学専攻担当者)

専修大学に所属する専任教員については、専修大学研究者情報データベースにて、研究者情報や研究業績情報などを閲覧できます。
教員氏名所属職名担当課程担当(研究)分野
赤坂 郁美文学部教授修士/博士後期気候環境学
江崎 雄治文学部教授修士/博士後期人口地理学
苅谷 愛彦文学部教授修士/博士後期地形学
熊木 洋太文学部教授修士/博士後期測量・地図学,応用地理学
高岡 貞夫文学部教授修士/博士後期植生地理学・地生態学
長尾 謙吉経済学部教授修士地域計画論/経済立地論
久木元 美琴
文学部教授修士/博士後期都市地域論
松尾 容孝文学部教授修士/博士後期村落地理学
三河 雅弘文学部准教授修士歴史地域論
山本 充文学部教授修士/博士後期地誌学
中山 大地文学部兼任講師修士地理情報論
林  和生文学部兼任講師修士歴史地理学

修士課程

履修モデル

 以下に示す履修モデルは、あくまで一つのモデルであり、このように履修しなければならないということではありません。履修に際しては指導教授とよく相談してください。
歴史地域論地球環境論
人文地理学特講 I(歴史地域論)
人文地理学特講 II(社会環境論)
人文地理学特講 III(村落地域論)
人文地理学特講 V(経済立地論)
地域システム論特講 II(都市地域論)
自然地理学特講 II(地球環境論)
自然地理学特講 I(地域環境論)
自然地理学特講 III(自然地域論)
自然地理学特講 IV(測地・地図論)
地域システム論特講 I(地理情報論)

講義要項(シラバス)、科目一覧

・開講科目の一覧はコチラから大学院要項をご確認ください

履修方法について(令和5年度以降入学者用)
※令和4年度以前に入学された在学生の方は、配付している大学院要項を確認していただくか、コチラから確認してください。

1.修士課程の標準修業年限は2年である。修得すべき単位は30単位で、かつ、指導教員による研究指導を必ず受けること。
必修科目(16単位)選択科目合計
1年指導教員の「講義」4単位「演習」(又は「論文指導」)4単位指導教員の「地域研究法」4単位14単位
以上
30単位
以上
2年指導教員の「演習」(又は「論文指導」)4単位
(1)1年次及び2年次において、必修科目として指導教員の講義4単位・演習(又は「論文指導」)8単位、計12単位、1年次から2年次の間において指導教員の地域研究法4単位を履修すること。また、1年次から2年次の間において、選択科目として14単位以上を履修すること。

2.
(1)指導教員が研究上特に必要と認め、当該研究科委員会の承認を得た場合に限り、本大学院の他の研究科及び他の専攻で開講されている授業科目を履修することができる。この場合の単位は、合計10単位以内で単位認定することができる。
(2)指導教員が研究上特に必要と認め、当該研究科委員会の承認を得た場合に限り、本大学院と協定を締結した他の大学院(単位互換協定校)で開講する授業科目等(特別の課程「履修証明プログラム」を含む)を、15単位を超えない範囲で本研究科において修得したものとみなすことができます。
(3)本研究科が定める学位授与の方針及び教育課程編成・実施の方針に照らし、教育上有益であり、本研究科の教育課程に即したものであると認められ、指導教員が研究上特に必要と認め、当該研究科委員会の承認を得た場合に限り、本研究科に入学する前に本大学院又は他の大学院において修得した単位(特別の課程「履修証明プログラム」を含む)を、15 単位を超えない範囲で、本研究科において修得したものとみなすことができます。
(4) 上記(2)および(3)項の規定により、本研究科において修得したものとみなすことができる単位数は、合わせて20 単位を超えないものとする。
(5)指導教員が研究上特に必要と認め、当該研究科委員会の承認を得た場合に限り、大学院文学研究科担当教員が担当する本学学部の授業科目(原則として専門科目に限る)を10単位以内で履修することができる。この場合の単位は修了要件単位には含まれない。
 (注)地域調査士、GIS学術士の資格関連授業科目の履修に際しては、大学院文学研究科担当教員の担当科目でなくても履修を認めます。

3.修士論文の作成にあたっては、指導教員の研究指導が必要である。従って、所定の単位を修得して修士論文作成のために在学する者は、必ず指導教員の演習(又は「論文指導」)を履修すること。


●トピック●

GIS専門学術士について

 専修大学大学院文学研究科地理学専攻は、GIS専門学術士の資格認定科目を設置している機関として、(社)日本地理学会に指定されています。GIS学術士の資格基準を満たす者が修士課程において一定の授業科目の単位を修得し、GIS(地理情報システム)を利用した修士論文を執筆して修士課程を修了すれば、GIS専門学術士の資格を取得することができます。


博士後期課程

講義要項(シラバス)、科目一覧

・開講科目の一覧はコチラから大学院要項をご確認ください

履修方法について(令和5年度以降入学者用)
※令和4年度以前に入学された在学生の方は、配付している大学院要項を確認していただくか、コチラから確認してください。

1.博士後期課程の標準修業年限は3年である。修得すべき単位は16単位で、かつ、指導教員による研究指導を必ず受けること。
必修科目(12単位)選択科目合計
1年指導教員の「演習」(または「研究論文指導」)4単位4単位以上16単位以上
2年指導教員の「演習」(または「研究論文指導」)4単位
3年指導教員の「演習」(または「研究論文指導」)4単位
(1)1年次、2年次及び3年次において、必修科目として指導教員の演習(又は「研究論文指導」)3科目計12単位を履修すること。また、1年次~3年次の間において、選択科目として4単位以上を履修すること。
(2)選択科目は、指導教員の講義及び当該年度に開講されている講義及び演習(又は「研究論文指導」)とする。

2.
(1)指導教員が研究上特に必要と認め、当該研究科委員会の承認を得た場合に限り、本大学院の他の研究科及び他の専攻で開講されている授業科目を履修することができる。この場合の単位は、合計10単位以内で単位認定することができる。
(2)指導教員が研究上特に必要と認め、当該研究科委員会の承認を得た場合に限り、本大学院と協定を締結した他の大学院(単位互換協定校)で開講する授業科目等(特別の課程「履修証明プログラム」を含む)を、15単位を超えない範囲で本研究科において修得したものとみなすことができます。
(3)本研究科が定める学位授与の方針及び教育課程編成・実施の方針に照らし、教育上有益であり、本研究科の教育課程に即したものであると認められ、指導教員が研究上特に必要と認め、当該研究科委員会の承認を得た場合に限り、本研究科に入学する前に本大学院又は他の大学院において修得した単位(特別の課程「履修証明プログラム」を含む)を、15 単位を超えない範囲で、本研究科において修得したものとみなすことができます。
(4)上記(2)および(3)項の規定により本研究科において修得したものとみなすことができる単位数は、合わせて20 単位を超えないものとする。

3.博士後期課程に在学する者は、当該年度の研究状況について所定用紙により「研究報告書」を作成し、1月末日までに指導教員を経由して大学院事務課に提出すること。

4.博士論文の作成にあたっては、指導教員の研究指導が必要である。従って、所定の単位を修得し博士論文作成のために在学する者は、必ず指導教員の演習(又は「研究論文指導」)を履修すること。