専攻とコース
開かれた大学院
当研究科は、学部を卒業して大学院に進む学生のほか、海外からの留学生や社会人に対して門戸を広く開いてきました。留学生の出身国も、中国、台湾、マレーシア、ロシア、イラン、モンゴル等、多様です。社会人としては、職業生活の半ばで更なる研究をしようとしている人々を、一般事業会社、官公庁、コンサルタント会社などから迎え入れています。留学生でこの範疇に入る人も多くいます。
また、学生たちは学位取得を目的とする者ばかりでなく、学位取得を目的としない科目等履修生、研究生、聴講生などの身分の学生もいます。
また、海外協定校(平成29(2017)年現在18カ国・地域、33協定)への1年間の海外留学制度もあり、その面からも国際的広がりを持っています。
各コース概要
経営学専攻(経営学コース)
経営学コースは、広い研究分野を持ち、学際的なアプローチで学べるようデザインされています。経営学の中では比較的長い伝統を持つ研究分野から、ここ10~20年前頃から開発され、普及してきた新しい分野まで、また経営学の多面性を象徴するような多彩な研究分野について、教育・研究が行われています。教授陣は、その専門分野について新進気鋭、少壮そしてベテランとして、学識とともに、教育についての豊かな経験を持つ者が揃っています。また、海外の協定大学からの招聘教授による授業も開設されています。
教育方法についても、事例研究を含む科目もすでに開設しています。そこでは学外の専門家が随時招かれて、本学教員とともに授業が展開されるなど、ユニークな教育が実施されています。
経営学専攻(情報管理コース)
情報管理コースは、情報化社会の進展にともない急務となっている情報処理教育・研究の充実を図るために平成10(1998)年に開設されました。企業における情報処理技術者や中・高校における情報処理教育担当者の不足解消、一方、大学においても全学部における情報処理教育をさらに充実するための教員ならびに研究・教育補助員の確保という時代の要請に応えようとするものです。情報科学系の教科科目をすでに広範に開設してきた経営学研究科が、将来情報管理専攻(仮称)を増設する準備をかねて当コースは開設されています。情報管理をめぐる研究・教育の環境は急速に進歩しています。本コースではその進歩に遅れることがないよう、研究・教育システムの拡充が継続的に行われています。
これによって応用能力の高い高度な情報管理の専門家、教育・研究者の育成を図るとともに、実社会での実務経験者が、急速な情報技術の進歩に対処し得る能力を高めたり、また生涯学習をたえず実践するための研鑚の場を提供することを当コースの重要な使命と考えます。
修士課程
開講科目・講義要覧
- 開講科目の一覧はコチラから大学院要項をご確認ください。
履修モデル
以下に示す履修モデルは、あくまで一つのモデルであり、このように履修しなければならないということではありません。履修に際しては指導教授とよく相談してください。
経営学コース
経営学コースは、広い研究分野を持ち、学際的なアプローチで学べるようデザインされています。経営学科目群 | 経済学科目群 |
経営学のあらゆる課題解決に取り組めるよう網羅的に展開しています。 | 経営学と関係が深い経済学の領域を展開しています。 |
経営学特論
経営管理論特論 経営組織論特論 ベンチャービジネス論特論 経営情報論特論 経営戦略論特論 国際経営論特論 新興市場ビジネス論特論 人的資源管理論特論 組織行動論特論 科学技術論特論 | 金融特論
コーポレート・ガバナンス特論 企業経済論特論 産業組織論特論 アジア経済論特論 |
マーケティング科目群 | 会計科目群 |
経営学と直接結びついているマーケティングの領域を展開しています。 | 経営学と直接結びついている会計の領域を展開しています。
条件を満たせば、税理士試験科目の免除が受けられます。 |
マーケティング特論
消費者行動特論 広告特論 製品開発特論 | 財務管理論特論
経営分析特論 財務会計特論 原価計算特論 管理会計特論 監査論特論 税法特論 |
情報管理コース
情報管理コースは、情報化社会の進展にともない急務となっている情報処理教育・研究の充実を図るために1998年(平成10)年に開設されました。情報科目群 |
情報化社会の進展に対応し、情報を用いて課題解決に取り組めるよう情報関連の領域を網羅的に展開しています。 |
数理モデル特論
情報理論特論 情報教育特論 情報技術史特論 メディア情報論特論 オペレーションズリサーチ特論 経営統計学特論 情報システム学特論 複雑系科学特論 システム論特論 情報数学特論 経営システム工学特論 情報科学特論 モデル分析特論 ネットワーク情報論特論 多変量解析学特論 |
履修方法について(令和5年度以降入学者用)
※令和4年度以前に入学された在学生の方は、配付している大学院要項を確認していただくか、コチラから確認してください。
1.通常入学者の履修方法修士課程(通常入学者)の標準修業年限は2年です。修得すべき単位は30単位以上で、かつ、必要な研究指導を必ず受けてください。
必修科目(16単位) | 選択科目 | 合計 | |
1年 | 指導教授の講義4単位・演習4単位 | 14単位以上 | 30単位以上 |
2年 | 指導教授の講義4単位・演習4単位 |
(2)各自が所属するコースの授業科目(授業科目担当表に○印が付いている講義科目)は 2年次までに必ず2科目8単位以上を修得してください。
(3)指導教授が研究上特に必要と認め、当該研究科委員会の承認を得た場合に限り、本大学院の他の研究科の授業科目、学部の授業科目(寄付講座)および単位互換協定校で開講されている授業科目等(特別の課程「履修証明プログラム」を含む)を履修することができます。
この場合の単位は合計で15 単位以内とし、修得した授業科目の単位は、選択科目の単位に振り替えることができます。
(4)研究科に入学する前に本大学院又は他の大学院で修得した単位(特別の課程「履修証明プログラム」を含む)を本研究科において修得したものとみなすことを希望する場合は、本研究科が定める学位授与の方針及び教育課程編成・実施の方針に照らし、教育上有益であり、本研究科の教育課程に即したものであると認めるときは、15 単位を超えない範囲で本研究科で修得したものとみなすことができます。
ただし、入学する前に本大学院又は他の大学院で修得した単位(特別の課程「履修証明プログラム」を含む)を本研究科において修得したものとみなすことができる単位数及び入学後、単位互換協定校で開講されている授業科目等(特別の課程「履修証明プログラム」を含む)を本研究科において修得したものとみなすことができる単位数は、合わせて20 単位を超えないものとします。
申請方法等については、大学院事務課にお問い合わせください。
2.経営学特修プログラムによる入学者の履修方法
「経営学特修プログラム」の履修者として入学してきた者は、1年で修了が可能です。学部時に取得した大学院授業科目取得単位を含め、30単位以上になるように修得してください。その際、指導教授の講義4単位・演習4単位と所属するコースの授業科目(授業科目担当表に○印が付いている講義科目)8単位以上を必ず履修してください。
学部時の大学院授業科目取得単位15単位以内 | [必修科目] 指導教授の講義4単位指導教授の演習4単位所属コース科目8単位 | [選択科目] 4単位以上 | [合計] 30単位以上 |
3.所定の単位を修得して修士論文作成のために在学する場合の履修について
3年次以上での修士論文の作成にあたっては、指導教授の研究指導が必要です。
したがって、所定の単位を修得して修士論文作成のために在学する者は、必ず指導教授の演習を履修してください。
博士後期課程
開講科目・講義要覧
- 開講科目の一覧はコチラから大学院要項をご確認ください。
履修方法について(令和5年度以降入学者用)
※令和4年度以前に入学された在学生の方は、配付している大学院要項を確認していただくか、コチラから確認してください。
1.博士後期課程の標準修業年限は3年です。修得すべき単位は16単位で、かつ、必要な研究指導を必ず受けてください。必修科目 | 選択科目 | |
1年 | 指導教授の「講義」4単位・「演習」4単位 | 0または2単位以上 |
2年 | 指導教授の「演習」4単位 | |
3年 | 指導教授の「演習」4単位 |
(1)指導教授が研究上特に必要と認め、当該研究科委員会の承認を得た場合に限り、本大学院の他研究科の授業科目および単位互換協定校で開講されている他大学院の授業科目を履修することができます。
この場合の単位は合計で15単位以内とし、修得した授業科目の単位は、選択科目の単位に振り替えることができます。
(2)本研究科に入学する前に本大学院又は他の大学院で修得した単位(特別の課程「履修証明プログラム」を含む)を本研究科において修得したものとみなすことを希望する場合は、本研究科が定める学位授与の方針及び教育課程編成・実施の方針に照らし、教育上有益であり、本研究科の教育課程に即したものであると認めるときは、15 単位を超えない範囲で、本研究科で修得したものとみなすことができます。
ただし、入学する前に本大学院又は他の大学院で修得した単位(特別の課程「履修証明プログラム」を含む)を本研究科において修得したものとみなすことができる単位数及び入学後、単位互換協定校で開講されている授業科目等(特別の課程「履修証明プログラム」を含む)を本研究科において修得したものとみなすことができる単位数は、合わせて20 単位を超えないものとします。
申請方法等については、大学院事務課にお問い合わせください。
(3)博士後期課程に在学する者(課程博士論文提出者は除く)は、当該年度の研究状況について所定用紙により「研究報告書」を作成し、1月末日までに指導教授を経由して大学院事務課に提出してください。
2.所定の単位を修得して博士論文作成のために在学する場合の履修について
4年次以上の博士論文の作成にあたっては、指導教授の研究指導が必要です。したがって、所定の単位を修得して博士論文作成のために在学する者は、必ず指導教授の演習を履修してください。