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会計士講座

「会計士入門講座」(1年目)
「会計士基礎講座」(2年目)
「会計士応用講座」(3年目)
「会計士講座特別プログラム」(3・4年目)

会計の初心者をプロフェッショナルに!

司法試験と並び最難関と称される公認会計士試験合格をねらう学生に向け、資格指導のパイオニア・大原学園との提携により開発された、本学独自のプログラムです。1年目は会計の初心者から始められる「会計士入門講座」、2年目はより専門的分野について学習する「会計士基礎講座」、3年目以降は「会計士応用講座」と「会計士講座特別プログラム」として展開します。なお、成績や出席状況が優秀な受講生には、「飛び級制度(選抜奨励生として上級カリキュラムを受講)」が用意されています。

コースの概要

開催日程2018年4月から2019年3月まで
開催場所生田キャンパス
対象本学在学生
主催エクステンションセンター事務課
講師大原学園専任講師
定員[会計士入門講座/会計士コース] 300名
[会計士入門講座/簿記コース]  050名
[会計士基礎講座/会計士コース] 100名
[会計士応用講座]        若干名
[会計士講座特別プログラム]   若干名
受講料[会計士入門講座/会計士コース]  89,000円
[会計士入門講座/簿記コース]   63,000円
[会計士基礎講座/会計士コース]  89,000円
[会計士応用講座 ]        89,000円
ガイダンス会計士入門講座
1年次生 ※他学部の学生も自由に参加してください。
・経営学部 4月7日(土)12時00分~ 10101号教室(10号館1階)
※日商簿記2級以上取得者は10201号教室(10号館2階)
・経済学部 4月7日(土)14時30分~ 10301号教室(10号館3階)
※日商簿記2級以上取得者は10103号教室(10号館1階)
・商学部  4月7日(土)14時30分~ 10301号教室(10号館3階)
※日商簿記2級以上取得者は10103号教室(10号館1階)
2・3年次生
・3月31日(土)10時00分~ 121号教室(1号館2階)
・3月31日(土)14時00分~ 121号教室(1号館2階)
会計士基礎講座(会計士入門講座会計士コース修了者のみ対象)
・3月31日(土)12時00分~ 121号教室(1号館2階)
申込方法ガイダンスにてお知らせします。
申込期間会計士入門講座 4月9日(月)~4月11日(水)
会計士基礎講座 4月2日(月)~4月6日(金) (入学式のため4/5を除く)
お問合せ先〒214-8580 神奈川県川崎市多摩区東三田2-1-1
電話: 044-911-1268
FAX: 044-900-7820
専修大学 生田エクステンションセンター事務課
E-mail:s_exten(a)acc.senshu-u.ac.jp
※迷惑メール対策のため、@を(a)と表記しています。
 送信の際はお手数ですが(a)を@にしてお送りください。

※一旦納入した受講料は、どのような理由があっても返金できません。

会計士講座のしくみ

公認会計士試験、簿記検定に対応する「会計プロフェッショナル」のためのカリキュラム!

「入門講座」では、公認会計士試験合格のためには必須である計算科目(財務会計論計算・管理会計論)を重視し、夏特訓や年末特訓を経て2年目の「基礎講座」へと移行します。また、その過程において6月に日商簿記検定3級、11月に2級が取得できるようになっています。「基礎講座」では、「入門講座」で学んだ2科目に加え、財務会計論理論・監査論・企業法を学習し、短答式試験合格レベルまで高めます。同時に、短答式試験対策の答練(アウトプット)を行っていきます。2年間で短答式試験に合格可能な実力を身につける講座ですが、3年目以降は、各自の到達レベルに応じて必要な科目を学べるようになっています。

会計士講座のしくみ

特色~ヤル気を引き出す特別フォロー体制で、会計士試験合格をサポート!~

  • 公認会計士試験合格に必要な知識を、会計の初心者が無理なく学べます。
  • 受験指導専門学校以上の学習内容を、キャンパスで受講できます。
  • 演習成績や出席状況が著しく良い受講生には「飛び級制度(上級カリキュラム受講)」を設けています。 (入門講座)
  • 本学オリジナルの特別フォロー(個別面談、夏期強化合宿、年末特訓講座など)により、常に受講生のヤル気が維持できる体制を整えています。
公認会計士(Certified Public Accountant 略称CPA)は、昭和23年、公認会計士法の制定にともない誕生しました。その後我が国の会計のプロフェッショナル集団として、高度経済成長に貢献し、現在に至っています。公認会計士の業務には大別すると、監査業務、税務業務、MAS業務の3つの業務があり、なかでも監査業務は、公認会計士だけに認められた独占業務となっています。公認会計士に対するニーズは高く、それは日本国内のみならず国際的な規模に及んでいます。日本の経済的発展のために欠かすことのできない役割を果たしているのが、この公認会計士なのです。
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