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【凡例・注意点】

 

  1. 本年表は、史資料から581年〜848年(この前後の年代についても随時追加予定)の日本列島・中国大陸・朝鮮半島相互の対外関係に関する事項を集成し、その典拠となった史資料を参照できるよう併せて収録したものである。なお、β版のため不完全な点もあるが、今後改定したい。
  2. 本年表には、左から西暦・月日・日本の事項と出典・中国の事項と出典・朝鮮の事項と出典・日本年号・中国年号・朝鮮年号・渤海年号の各欄を設けた。
  3. 事項は原則として、事項の典拠となる史資料が作成された地域の欄に掲げ、同一事項と認められる事柄に対して複数地域の史資料がある場合は、史資料にしたがって各地域それぞれに記載した。また、渤海で作成された史資料は当該年代において確認できないため、渤海の事項と出典欄は省略した。
  4. それぞれの「出典」欄の史資料名をクリックすると、その事項に対応したテキストが参照できる。
  5. 参照の便宜のため、記事中で年号が推移している箇所には下線を付した。
  6. WEB上に表記できない漢字は■で表記し、括弧内に漢字の説明を付した。また異体字についても適宜常用漢字に改めたので、出典で確認されたい。
  7. 出典欄の記載において、典拠となる史資料と事項の年月日が一致する場合には典拠の年月日は省略し、異なる場合はその年月日を記載した。
  8. 史料間で紀年・月日の異同がある場合は、「月日」欄に註(*)を付した。特に註が無い場合は、『対外関係史総合年表』(吉川弘文館 1999)の年月日に従った。また、渤海年号については諸説あるが、これも同書に従った。
  9. 日付の干支は換算し、数字日付に直した。中国暦の換算については、平岡武雄『唐代の暦』(唐代研究のしおり1 京都大学人文科学研究所 1954)を参考とした。
  10. 本年表作成にあたっては、既刊の対外関係史年表をはじめとして、様々な文献・論文などを参考にした。詳細は「参考文献」を参照されたい。なお、個別の史資料に関わる参考文献等は、入力したテキスト内に掲載している場合もあるので、こちらも各々参照していただきたい
  11. 史料の版本は別表「史料版本一覧」に掲げた。また、史料名に略称を使用したものもあるが、これも「史料版本一覧」に併記したので、参照されたい。
    なお、史料の校訂に関しては出来る限り行ったが、不備のある可能性がある。その点についても今後改定したい。

 


■古代東アジア世界史年表(β版)