文学部・ジャーナリズム学科　オンラインセミナー開催
コロナ禍のメディア対応を検証

文学部ジャーナリズム学科と現代ジャーナリズム研究機構は3月23日、オンラインセミナー「メディアはコロナにどう対応したか」を開催した。同学科と機構が昨年秋に実施したメディアへのアンケート調査の結果を踏まえ、コロナ禍における新聞・放送のあり方を検証した。

冒頭で山田健太教授が調査結果の概要を報告。続くパネルディスカッションでは武田徹教授、澤康臣教授、長野智子特任教授が加わり、堀木卓也氏（日本民間放送連盟常務理事）と林恭一氏（日本新聞協会事務局次長）をゲストに迎えてコロナ禍のメディアについて議論を交わした。

堀木氏と林氏はそれぞれ放送と新聞の立場から、新型コロナがメディアに及ぼした影響を多角的に解説。堀木氏は「民放はウェブを活用した情報提供や各種企画の展開を通じて、地域住民の生活や経済を支えた」と述べ、林氏は東日本大震災を教訓にした新聞制作における事業継続（BCP）の取り組みを紹介した。長野特任教授はキャスターとして目の当たりにした、コロナ禍の報道現場の様子を伝えるとともに、リモート取材のメリット・デメリットに言及した。

議論は、番組・記事制作に伴う感染リスクの問題や実名報道による差別・偏見の問題など多岐にわたった。武田教授は「バッシングは恐怖心から生まれる。情報をしっかり伝えることで不要な恐怖心を鎮めることがメディアにできる公助だ」と論じた。

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