経営学部合同授業　（株）東京ドームに学生が新規事業を提案

▲経営学部三宅クラス、見山クラスの受講生と東京ドーム社の方々

経営学部の学生が、株式会社「東京ドーム」の協力の下、新規事業の立案に挑んだ。１月10日、生田キャンパスで最終報告会があり、同社に対してプレゼンテーションを行った。

▲東京ドームシティを生かしたアイデアを披露する学生

この取り組みは、見山謙一郎特任教授（ベンチャー創造と事業継承特講）と三宅秀道准教授（ベンチャー・ビジネス論）の合同授業として、昨年９月にスタートした。受講生は２年次生から４年次生の約60人。

授業では５人１組で、東京ドームシティ（東京都文京区）を視察した上で、同社の強みや特異性などを分析して事業企画を起案。東京ドームシティを活用した案、新たな場所での取り組みなどさまざまな案が出された。学内での予選を経て、最終的に５チームが東京ドーム社側に提案することになった。

三宅クラスからは、現在、東京ドームで開催されている子どもの「野球塾」に焦点をあてた企画として、子を送迎する母親をターゲットに、競技力向上のための食の知識を学んでもらおうというものや、公園開発ビジネス、ヒーロースポーツチャンバラ事業が提案された。

また、見山クラスでは、発想を東京ドームシティ内にとどまらせないという意図のもと「東京ドーム×地方」というテーマを設定。「東京ドームは大人の秘密基地」と捉え、最近話題のデュアルライフ（二域居住）に着目した事業構想や、地方の中でも離島に注目し、非日常感と開放感を生かした「i-Land構想」が提案された。

提案を受け、東京ドーム常務執行役員で新規事業開発室長の久岡公一郎さんは「当社の事業内容を詳しく調べたうえでの提案はとてもありがたい。現在の当社の着眼点とは異なる提案は若者らしく新鮮だった。今すぐに企画できそうなものから、夢のあるものなど多種多様で参考になった」と話した。

▲「地方」を切り口に新規事業を提案

三宅准教授は「今回、受講生は現場に足を運ぶ大切さを痛感したようだ。ネット検索して思いつくことは知れていて、愚直な取り組みしか結果に結びつかないことを心に刻んでほしい」と話した。

経営学部合同授業 （株）東京ドームに学生が新規事業を提案

関連情報

経営学部合同授業　（株）東京ドームに学生が新規事業を提案