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経済分析ゼミ・国際比較ゼミ[担当:望月 宏]

ゼミナール名称経済分析ゼミ
国際比較ゼミ
研究テーマ「グローバル経済化の進展と日本の成長戦略分析」(経済分析ゼミ)
「グローバル経済化の進展と国際経済比較分析」(国際比較ゼミ)
ゼミナール所属経済学部経済学科
学習内容(経済分析ゼミ)
グローバル経済化が急速に進む中にあって日本社会が大きな転換期を迎えた今、日本経済の基本的な強さと問題点について分析し、日本の成長戦略を探り、21世紀の世界における日本の役割を考察する。具体的には、毎年関連する中心テーマを定め、財、金融、労働市場ごとに分析する。

(国際比較ゼミ)
国際的な観点から日本経済を相対的、横断的に分析する為に、諸外国との間で英語の資料を多用した比較経済分析を行う。

両ゼミの共通目標としては、問題発見的、実証的経済分析能力、コミュニケーションのツールとしての英語力の向上、情報受発信および、分析手法の基礎としての情報処理能力、コミュニケーション、プレゼンテーション能力を高め、国際的に活躍できる人材の育成を目指す。
ゼミの活動状況毎年活動内容は異なるが、2012年度の例を取り上げる。

(経済分析ゼミ)
前期の活動は、東日本大震災の被害状況、復興計画、そして日本経済への影響について、社会政策班、財政政策班、産業班の3班で活動した。後期は、高齢者雇用、エネルギーに焦点をあてた。新ゼミ生は、経済的な知識と論理的な思考法を学び、コンピューターを使った分析、人の前で自分の意見を発表するプレゼンテーションの経験を積んでいく。

(国際比較ゼミ)
毎年、経済分析ゼミとの有機的な連関を図る為に、国際比較の観点からその年のテーマを決めている。前期は国と地方の財政問題をまず日本の場合を検討し、その後フランス、ドイツとの比較を行った。後期は日本の立地競争力を検討した。新ゼミ生に対しては、各国資料の収集の中で自然と英語の資料に慣れてもらう。

両ゼミでは、こうした毎週のゼミ活動に加え、春夏の合宿、学内ゼミ対抗戦のほか、日本経済学生ゼミインナー大会や他大学との討論会への参加、また、企業見学、インターンシップ、さらに短期および長期の海外留学も盛んである。また、学習面のみならずフォーマルパーティ、学年間の親睦を深める学年別合宿なども随時開催している。

望月ゼミの活動の特徴は、各自が集めた資料を持ち寄り、グループディスカッションの中で様々な意見を戦わせ、最後にゼミとしての統一の意見に集約するまで、熱くかつ冷静に論ずる人材で構成されていることと、先輩が後輩を良く指導する事でこの伝統の継承が図られていることである。
ゼミ生の人数(経済分析ゼミ)2年生、3年次、4年次 平均15名
(国際比較ゼミ) 2年生、3年次、4年次 平均10名程度
開講日時など毎週木曜日4時限目(国際比較ゼミ)、6時限目(経済分析ゼミ)
卒業論文・卒業研究卒業論文は必修である。2年次、3年次の進級論文の延長、発展上に作成する。
サブゼミナール毎週月曜日4、6時限目に実施。本ゼミ(木曜日)に備え、各自が調べてきたものを持ち寄り、各班ごとに発表の確認を行う。その他、TOEIC対策、パワーポイント作成指導など随時行われる。
ゼミナール合宿3月の春合宿、7月の夏合宿を行っている。
対外活動など企業見学として、日本銀行訪問を行っている。
OB・OGの進路4年生の進路は、最近では進路別に見ると、通信(NTTコミュニケーションズ)、情報(日立ソフトウェアエンジニアリング、富士通FSAS)、金融(みずほ銀行、りそな銀行、三菱東京UFJ銀行、野村証券、みずほ証券、みずほインベスターズ証券、大和証券)、人材派遣(パソナ)、運輸(全日空、川崎汽船)、製造(ヤマハ発動機)のほか、大学院進学(東大院、京大院、一橋大院、横国院、上智大院、専修大院)や公務員(国家公務員第1種の現役合格、経済産業省、防衛省、国土交通省、東京都庁、国税専門官、地方上級、自衛隊、警察官など)も増加している。
OB・OG会毎年、11月末に卒業生、在校生の交流の場であるフォーマルパーティを催している。
教員紹介大学卒業後、日本銀行に7年間在籍し、営業局で信金に対する窓口指導、地方の支店で経済調査を行った。この間、パソコンの黎明期であり、業務の生産性を上げようとして自ら開発したソフト(PIPS)がExcelなどの表計算ソフトの原型となった。退職後、アメリカの大学院で経済学(地域科学)、行政学、社会学を学び、専修大学に奉職。「コンピュータと経済学」、「情報経済論」、ゼミ他を、学部と大学院で担当している。学内の仕事では、国際交流委員、情報科学センター運営委員、および専修大学ホームページ運営委員会議長を歴任している。専修大学のホームページについては、立ち上げから、現在に至るまで3回の改定に関わっている。

これまで社会知性開発研究センターの川崎市との連携プロジェクト「イノヴェーション・クラスター形成に向けた川崎都市政策への提言」研究員を経て、現在、社会科学研究所のグループ研究「日本のカメラ産業の競争力・ブランド力分析」プロジェクトの責任者。

現在の研究テーマは「機会費用削減的情報行動」、「組織における分業の最適生産性」。
望月 宏[研究者情報データベースへ]
HPhttp://www.isc.senshu-u.ac.jp/~the0350/v5/top.html
その他なお、質問等はメール(mochizuki@post.harvard.edu)で受け付けます。

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▲春合宿にて

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▲卒業生在学生の交流の場であるフォーマルパーティ

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[2014年4月掲載]
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