教員採用試験は、公立学校と私立学校で大きく異なります。採用試験形態の違いを理解して試験への準備を始めることが大切です。民間企業と同様「人物重視」の傾向が強まっています。
公立学校の教員になるためには、教育職員免許状を取得（または取得見込）の上、各都道府県・政令指定都市の教育委員会等が実施する「公立学校教員採用候補者選考試験（教員採用試験）」に合格しなければなりません。自分の受験したい自治体の募集要項を早めに入手し、希望する校種、教科・科目の採用がその年にあるかどうかを調べてください。
| 一次試験 | 筆記試験 | 教職教養試験 | 教職に対する基礎知識を問う問題。下記の一般教養試験とまとめて一つの試験として行っている自治体が多い。 |
| 一般教養試験 | 高校卒業レベルの国・数・英・社・理の各教科からまんべんなく問題が出題される。 | ||
| 専門教養試験 | 各校種・教科に関する素養を評価する試験。 | ||
| 二次試験 | 面接試験 | 個人面接・集団面接 | 近年、合否に非常に大きくかかわるようになっており、しっかり対策をとらなければ通過できない試験となってきている。自治体によっては個人面接にプラスして集団面接を行い、さらに、民間企業で実施されるようなグループディスカッション面接を取り入れているところもある。 |
| 一次試験 | 筆記試験 | 教職教養試験 | 教職に対する基礎知識を問う問題。下記の一般教養試験とまとめて一つの試験として行っている自治体が多い。 |
| 一次試験 | 筆記試験 | 一般教養試験 | 高校卒業レベルの国・数・英・社・理の各教科からまんべんなく問題が出題される。 |
| 一次試験 | 筆記試験 | 専門教養試験 | 各校種・教科に関する素養を評価する試験。 |
| 二次試験 | 面接試験 | 個人面接・集団面接 | 近年、合否に非常に大きくかかわるようになっており、しっかり対策をとらなければ通過できない試験となってきている。自治体によっては個人面接にプラスして集団面接を行い、さらに、民間企業で実施されるようなグループディスカッション面接を取り入れているところもある。 |
教員採用試験に合格したら即教員になれるとは限りません。公務員と同様に「教員採用試験合格者」としてまず名簿に登載され、各学校の欠員に応じて採用者が決まることになります。場合によっては、「非常勤」という形で正式に教員として採用されるまで働くことも考えられます。
教員を目指すにあたって避けて通れないのが「教育実習」です。教育実習は自分の母校などで行いますが、教育実習の時期が民間企業の採用試験と重なるケースがあります。特に実習を６月に設定している学校が多く、就職活動の時期に重なってきます。企業側としても、最終的に教員を目指している学生に内定を出しにくいという事情もあり、難しい判断が求められます。教員と民間企業を併願する場合はしっかりと先のスケジュールを見据え、教員採用試験も民間企業への就職活動も中途半端という結果にならないように注意しましょう。
私立学校教員の採用は、各私立学校の理念に従い独自の採用方法で選考が行われており、公立学校のような統一の採用試験はありません。私立学校の求人は欠員補充が基本で、求人数自体が非常に少ないため就職先の学校を探すことが難しいという事情があります。キャリア形成支援課には私立学校からの求人情報が随時寄せられていますので、ぜひ確認してみましょう。
1. 私学教員適性検査受験
都道府県私学協会が「私立中学高等学校教員適性検査」を実施している場合があります。この適性検査は採用試験ではないため合格・不合格はありませんが、採用予定のある私立学校が、この適性検査の結果から採用候補者を選び、面接、人物調査等を行うケースがあります。
試験日程は各都道府県によって異なりますので、詳細は当該私学協会に確認してみましょう。また、私学協会・連合会・連盟によって、「履歴書委託制度」「登録制度」「教員委託制度」という名称で、履歴書を受け付けているところもあります。
2. 本学に届く求人に応募
本学に届く求人情報は就職支援システム（S-net）から検索できます。
3. その他
母校に求人がないか問い合わせてみる、あるいは指導教員や卒業生からの紹介・推薦といった形で受験するという方法もあります。